単肥、有機質肥料、複合肥料、政令指定土壌改良材、普通肥料、などを対象に2018年9月から12に調査を実施。肥料・土壌改良材市場は、前年度より1.9％減の1821億円となった。
　種類別で最も多かったのは化成肥料の868.7億円（47.7％）、次いで配合飼料が477.2億円（26.2％）だった。政令指定土壌改良材は74.7億円（2.1％）で、供給量が2015年から2017年にかけて一貫して減少傾向にある。
　同市場は世界的に拡大傾向にあるが、国内は農業従事者の高齢化、労働力の不足等により減少傾向にある。今後も大きな増加に転じる可能性は低い見込みだ。2018年度については、前年度比0.5％減の1812億円となるだろうと予想している。
　メーカー各社は、自社肥料の拡販を狙った「トータルソリューション」、施肥回収を減らすことが可能な「省力化肥料」、海外拠点を足掛かりとした「海外展開」で起死回生を狙っている。

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