有害鳥獣捕獲のプロが開発した穴掘り不要の新型くくり罠「TSJ」販売開始2022年3月1日
refactoryは、認定鳥獣捕獲等事業者のTSJが開発したイノシシの捕獲作業の効率化と捕獲率を上げる穴掘り不要の新型くくり罠「TSJ」を販売を始めた。
一般的なくくり罠(左)と新型くくり罠「TSJ」の設置状況
農産物に被害を及ぼすイノシシを捕獲する際には、「くくり罠」と呼ばれる道具が広く使われている。獣道のなかでイノシシが足を置く場所を予測し、その場所にくくり罠を設置するもので、設置したくくり罠をイノシシが踏むと、罠が作動してワイヤーが締まり、イノシシの足を捉えるという仕組み。一般的なくくり罠は地面に穴を掘って設置しするが、くくり罠の大きさに応じて地面に穴を掘らなければならない。かなりの重労働となるため、穴掘り不要の新型くくり罠「TSJ」が開発された。
「TSJ」は、底面には地面に突き刺せるようにアンカーがついており、地面に差し込めば設置完了。穴掘りによる人間の痕跡が生じず、捕獲効率を向上させることができる。プレート部分に少しでもイノシシの体重がかかれば、アームに仕込まれたキックバネによって素早く罠が作動。軽い力で罠が作動するため、イノシシ以外の捕獲にも威力を発揮する。例えば、通常のニホンジカよりも体が一回り小さいキョンなども、罠が作動したものの逃げられてしまう"空ハジキ"が少なくなる。
アンカーを地面に差し込めば設置完了
また、獲物を捕獲した後で反撃にあい、人身事故が発生するケースも毎年見られ、安全な処理のためには、捕獲した獣の動きをいかに制限できるかが重要になる。多く用いられるのは、捉えた足以外にも別の支点で獣の体を保定する方法。イノシシの場合は、足のほかに鼻も保定することによって、動きを大幅に制限させることができる。くくり罠「TSJ」は、専用のアタッチメントを取り付けることによって、鼻くくり罠としても機能。長棒を取り付けることによってイノシシの可動範囲外から鼻を捉えることが可能となる。
同製品の開発者でTSJの仲村篤志代表は、「くくり罠を開発するにあたり、気が遠くなるほどの試行錯誤を千葉県いすみ市の猟師永島さんや猟師工房代表原田さんと共に繰り返した。初心者でも簡単に捕獲できることと、プロが使っても納得の実績という2点を満たす最高峰のくくり罠です」とコメントしている。
長棒を取り付ければイノシシの可動範囲外から鼻を捉えられる
重要な記事
最新の記事
-
「良き仲間」恵まれ感謝 「苦楽共に」経験が肥やし 元島根県農協中央会会長 萬代宣雄氏(2)【プレミアムトーク・人生一路】2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間特集】現地レポート:福島県JA夢みなみ岩瀬倉庫 主食用米確かな品質前面に(1)2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間特集】現地レポート:福島県JA夢みなみ岩瀬倉庫 主食用米確かな品質前面に(2)2025年4月30日
-
アメリカ・バースト【小松泰信・地方の眼力】2025年4月30日
-
【人事異動】農水省(5月1日付)2025年4月30日
-
コメ卸は備蓄米で儲け過ぎなのか?【熊野孝文・米マーケット情報】2025年4月30日
-
米価格 5kg4220円 前週比プラス0.1%2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間にあたり】カビ防止対策徹底を 農業倉庫基金理事長 栗原竜也氏2025年4月30日
-
米の「民間輸入」急増 25年は6万トン超か 輸入依存には危うさ2025年4月30日
-
【JA人事】JAクレイン(山梨県)新組合長に藤波聡氏2025年4月30日
-
【'25新組合長に聞く】JA新潟市(新潟) 長谷川富明氏(4/19就任) 生産者も消費者も納得できる米価に2025年4月30日
-
備蓄米 第3回は10万t放出 落札率99%2025年4月30日
-
「美杉清流米」の田植え体験で生産者と消費者をつなぐ JA全農みえ2025年4月30日
-
東北電力とトランジション・ローンの契約締結 農林中金2025年4月30日
-
大阪万博「ウガンダ」パビリオンでバイオスティミュラント資材「スキーポン」紹介 米カリフォルニアで大規模実証試験も開始 アクプランタ2025年4月30日
-
農地マップやほ場管理に最適な後付け農機専用高機能ガイダンスシステムを販売 FAG2025年4月30日
-
鳥インフル 米デラウェア州など3州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入停止措置を解除 農水省2025年4月30日
-
埼玉県幸手市で紙マルチ田植機の実演研修会 有機米栽培で地産ブランド強化へ 三菱マヒンドラ農機2025年4月30日
-
国内生産拠点で購入する電力 実質再生可能エネルギー由来に100%切り替え 森永乳業2025年4月30日
-
外食需要は堅調も、物価高騰で消費の選別進む 外食産業市場動向調査3月度 日本フードサービス協会2025年4月30日