生産資材:年頭あいさつ2018
雜賀 慶二 氏(東洋ライス株式会社 代表取締役社長)2018年1月3日
健康に良いコメづくりへ徹頭徹尾
謹んで新年のお慶びを申し上げます。
近年、我が国では、税収をそっくり医療費に注ぎ込んでいるにもかかわらず、癌や糖尿病、認知症などの生活習慣病患者は減るどころか、増え続けております。このような状況を作り出したのは、今日における我が国の病人の大半は「良くない食事と運動不足」による生活習慣病であるのに、対症療法を柱とした西洋医学に基づき対処しているからであります。
一方、東洋医学も取り入れた健康対策を推進している医療先進国のシンガポールでは、首相自らが「白米は甘い砂糖水以上に糖尿病のリスクを高める」と白米食を控えるよう国民に訴えるとともに、玄米でも食べやすい弊社が開発した金芽ロウカット玄米を同国政府が「健康に良いコメ」とお墨付きを付与され、広がりを見せております。
ちなみに弊社が開発した金芽米は白米に比べ、また金芽ロウカット玄米は玄米に比べ、それぞれ食べやすく美味で健康に良いことが従来のコメにはなかった特長であります。
その証しとして、金芽米は先般、日本健康医療学会より「国民の健康医療に大変に役立つ」と選定されました(対象4000品目から5品が選定。コメでは唯一)。また先般、名古屋経済大学の研究チームが高齢者を対象とした1年間の臨床試験によって、白米食では認知機能が「低下または不変」に対し、ロウカット玄米食をすると、認知機能向上や感染症予防に「著しい効果が生じた」と、ブエノスアイレスでの国際学会にて発表されました。
一方、金芽米やロウカット玄米を食べている弊社社員においても、実際にかかった医療費を調査したところ、どうやら全国平均と比べて3割以上も低いようであります。これらのことから、コメがもたらす健康効果の大きさを改めて実感した次第です。
今日、病人の蔓延や医療費の膨張などは国難ともいうべき事態であり、このままでは我が国は介護難民で溢れるのは必至であります。国の対策も効果が未だ見えず、まさに打つ手なしの状況において、我が国もシンガポール政府のように、国が積極的に国民の健康を図るべく白米食を禁じ、金芽米やロウカット玄米食の推進を図るべきであり、そのためには、弊社はその製造権を国に譲渡しても良いと考えております。
本年も弊社は国民の健康に寄与すべく努力する所存ですので、どうぞよろしくお願い申し上げます。
重要な記事
最新の記事
-
「良き仲間」恵まれ感謝 「苦楽共に」経験が肥やし 元島根県農協中央会会長 萬代宣雄氏(2)【プレミアムトーク・人生一路】2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間特集】現地レポート:福島県JA夢みなみ岩瀬倉庫 主食用米確かな品質前面に(1)2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間特集】現地レポート:福島県JA夢みなみ岩瀬倉庫 主食用米確かな品質前面に(2)2025年4月30日
-
アメリカ・バースト【小松泰信・地方の眼力】2025年4月30日
-
【人事異動】農水省(5月1日付)2025年4月30日
-
コメ卸は備蓄米で儲け過ぎなのか?【熊野孝文・米マーケット情報】2025年4月30日
-
米価格 5kg4220円 前週比プラス0.1%2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間にあたり】カビ防止対策徹底を 農業倉庫基金理事長 栗原竜也氏2025年4月30日
-
米の「民間輸入」急増 25年は6万トン超か 輸入依存には危うさ2025年4月30日
-
【JA人事】JAクレイン(山梨県)新組合長に藤波聡氏2025年4月30日
-
【'25新組合長に聞く】JA新潟市(新潟) 長谷川富明氏(4/19就任) 生産者も消費者も納得できる米価に2025年4月30日
-
備蓄米 第3回は10万t放出 落札率99%2025年4月30日
-
「美杉清流米」の田植え体験で生産者と消費者をつなぐ JA全農みえ2025年4月30日
-
東北電力とトランジション・ローンの契約締結 農林中金2025年4月30日
-
大阪万博「ウガンダ」パビリオンでバイオスティミュラント資材「スキーポン」紹介 米カリフォルニアで大規模実証試験も開始 アクプランタ2025年4月30日
-
農地マップやほ場管理に最適な後付け農機専用高機能ガイダンスシステムを販売 FAG2025年4月30日
-
鳥インフル 米デラウェア州など3州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入停止措置を解除 農水省2025年4月30日
-
埼玉県幸手市で紙マルチ田植機の実演研修会 有機米栽培で地産ブランド強化へ 三菱マヒンドラ農機2025年4月30日
-
国内生産拠点で購入する電力 実質再生可能エネルギー由来に100%切り替え 森永乳業2025年4月30日
-
外食需要は堅調も、物価高騰で消費の選別進む 外食産業市場動向調査3月度 日本フードサービス協会2025年4月30日