シンとんぼ（187）食料・農業・農村基本計画（29）そばに関するＫＰＩと施策2026年4月4日
シンとんぼには農業の持続的発展と食料の安定供給への切なる思いがあり、この思いが一日でも早く実現されることを願いながら、今後の農業を占う様々な事項について持論を展開している。
その一環でシンとんぼでは、大本の法律である食料・農業・農村基本法（2024年6月改正）の条文の理解を深め、シンとんぼなりに基本法をしっかりと学べたのではないかと思っている。
現在、同法の理念を実現する具体的な内容が記された「食料・農業・農村基本計画」（以降、「基本計画」、2025年4月11日に閣議決定）の詳細を確認しながら、基本法の理念がどのように反映され、どうやって実現しようとしているのか等を検証し、農業現場で何がなされなければならないのか探ろうとしている。
現在「第4部 食料、農業及び農村に関し総合的かつ計画的に講ずべき施策」を検証しており、基本的に目標やＫＰＩごとにそれをどんな施策で実現しようとしているのかを、作物の生産に直接結びつくものに焦点を当てて検証を進めている、今回はそばについて検証する。
そばの国内需要量約13万トンのうち国産は3．6万トン（28％）であり、麦や大豆よりも自給率は高い。需要自体は人口減により横ばいかやや減少が見込まれているが、海外産との価格差が少なくなったこともあり、国内産へのシフトが期待されている。こういった状況を加味して基本計画では、そば生産量3．6万トン（2023年）を4．9万トン（2030年）と約1.4倍にする目標を掲げており、その目標を実現するために作付け面積を6．7万ha（2023年）を7万ha（2030年）と3千ha増やし、その上で単収を53kg/10ａ（2023年）を70kg/10ａ（2030年）と約1.3倍に引き上げるKPIを掲げている。
それを実現するための手法は、二毛作等の農地の高度利用や中山間地における農地保全作物化、湿害軽減技術の体系化と普及、生産性を向上させる品種の開発、規模拡大による効率化、乾燥調製施設等の整備などによって実現するとしている。
そばは、栽培期間が短くて済むので取り組みやすい作物ではあるが、乾燥に弱く、収穫時期を逃すと脱硫など減収要因が天候に左右されやすいため、品種開発も含めたより効率的な生産技術の開発と普及が必要だろうと思う。
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