高温耐性品種の作付面積は2020年には15万2000haだったが、毎年増加し23年には18万1172ha、24年には20万4476haとなり、全国の主食用作付面積に占める割合は16.2％となった。

地域別にみると北日本では7.2％だが、東日本では20.5％、西日本では20.4％と2割を超えている。

24年産米の1等米比率は23年産米にくらべて多くの地域で上昇し、全国的には75.9％（24年12月31日現在、速報値）となった。

農水省のまとめでは多くの県で高温耐性品種の1等米比率が県平均を上回っていることが分かった。

茨城県は県平均が55.1％だったが、「一番星」76.4％、「ふくまる」74.7％だった。

新潟県は県平均が77.4％だったが、「こしいぶき」88.6％、「新之助」97.9％と高い1等米比率を確保した。

滋賀県は県平均が57.2％だったが、「みずかがみ」83.4％、「きらみずき」85.9％となった。

長崎県は県平均が42.1％だったが、「つや姫」92.3％、「なつほのか」56.0％となっており、農水省は「高温耐性品種の導入効果が見られる」としている。

2024年は23年に続き記録的な高温となり、6月～8月の平均気温は統計を開始した1898年以降の夏として23年の記録と並び１位タイだった。9月～11月の気温は東日本、西日本、沖縄・奄美では1946年の統計開始以降、それぞれの地域の秋として1位の高温となった。

こうした気象状況のもとで農水省が各県の高温適応策としてもっとも効果があったと回答したのが高温耐性品種の導入で12県が回答した。

そのほか「水管理の徹底」9県、「施肥管理の徹底」8県などとなっている。

そのほか「病害虫防除の徹底」（適期病害虫防除、カメムシ防除の徹底）、「適期植え付けの徹底」（早植えをせずに登熟期の高温遭遇を回避）、「適期刈り取りの徹底」（臨時情報などで刈り遅れ防止などの呼びかけ」、「土づくりなど総合的な栽培管理の技術指導の実施」などが挙がっている。

24年産の1等米比率は平年並みとなったが、24県は23年産よりも低下したと回答した。そうした県では、「あまりできなったと思われる取り組み」は「水管理の徹底」（30％）、「適期刈り取りの徹底」（27％）、「高温耐性品種の導入」（20％）が上位3項目だった。
25年産の主食用米の作付けは主産地を中心に昨年より増えると見込まれているが、この夏も高温が見込まれるなか、収量と品質の確保に向け水管理や施肥管理など基本的な対策への取り組みが求められる。