ＰＣからスマホへ 拡大するＥＣ市場2016年3月2日
総合マーケティングビジネス会社の（株）富士経済は、ＥＣ（Ｅコマース）を中心に拡大する通信販売（通販）の国内市場を調査し、その結果を報告書「通販・ｅ―コマースビジネスの実態と今後 2016」としてまとめた。
これによると2014年の国内通販市場は、8兆1747億円、15年見込みは8兆4948億円（前年比103.9％）17年は9兆1378億円（14年比111.8％）と予測している。
国内通販市場は、2000年以降、ＥＣが一般化し、05年にはカタログ通販を抜いて主力形態となり、以降ＥＣが拡大し市場を牽引し、14年のＥＣ市場は6兆1486億円と国内通販市場の75％を占め、17年には14年比17.5％増の7兆2272億円が予測されている。
14年のＥＣ市場は、ＰＣ市場（Ｐサイトからの受注）が4兆1962億円と市場の68.2％を占め、スマホ市場（スマートフォンサイトからの受注）は1兆4962億円（市場占有率24.3％）だが、17年にはＰＣ市場はやや縮小して4兆1704億円（市場占有率57.7％）、スマホ市場は14年比57.6％増の2兆3573億円（市場占有率32.6％）になると予測されている。
ＥＣ市場のうち、「楽天」「アマゾン」「Yahoo」「DeNA」「ポンパレモール」の5つのモールの売上げは、14年3兆1145億円とＥＣ市場の50.7％、通販市場の38.1％を占め、15には14年比9.1％増の3兆3992億円になる見込みだ。
「食品・産直品市場」は、1990年代までは、中元や歳暮といったギフトや手土産需要を中心にカタログ通販を主体としていたが、07年ごろから大手ＧＭＳやスーパーを中心に新しい通販・宅配形態であるネットスーパーへの参入が始まる。店頭販売される日常食を店舗から配送するという利便性の高さから、働く女性や子育て主婦、高齢者からの指示を得て伸張。10年以降は、ＣＶＳでもＥＣやカタログ通販、店頭商品の配送サービスが開始されるなど、実店舗に行かなくても購入できる利便性が、市場の成長へつながってきている。
14年の食品・産直品市場売上高は1兆2096億円だが、15年は1兆2961億円、17年は14年比20.2％増の1兆4540億円と予測されている。
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