このシステムは、東京大学医学系研究科社会予防疫学分野の佐々木敏研究室が開発した「BDHQ」（簡易型自記式食事歴法質問票）をWeb化したもので、およそ80の質問で個人の直近1カ月の食事メニューの内容を問う形式となっている。個人の食事の摂取状況をパソコンやスマートフォンから簡単に回答し、食習慣改善に向けた個別の分析結果や具体的アドバイスの返信を受け取れる。4月から全国の会員生協に取り組みを呼び掛け、参加を広げていく。
　日本生協連では2016年度以降、一部生協で、BDHQを使った組合員に対する学習活動を実験的に行ってきたが、きわめて好評だったことから、より多くの生協組合員が手軽に回答できる仕組みとしてシステムを構築した。

　一昨年6月に国が策定した第3次食育基本推進計画の5つの重点課題の中の1つに「健康寿命の延伸につながる食育の推進」があり、そこには、「生活習慣病の予防や改善のために、普段から適正体重の維持や減塩などに気をつけた食生活を実践する国民を増やす」との具体的な記述がある。
　生活習慣病が増加し、超高齢化社会の進行など「健康と食」への関心が高まる中、生協では、今回の新システム構築を通じて、一人ひとりの健康づくりをさらに支援していきたいとしている。

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