対前年比91.4％　パブ・居酒屋は深刻　外食産業市場動向調査8月度2021年9月28日

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日本フードサービス協会（JF）は9月27日、会員社を対象とした外食産業市場動向調査の令和3年8月度の集計結果を発表。全体売上は“新型コロナ元年”の前年も下回り対前年比91.4％で、業態別では、ファーストフード（FF）洋風の堅調とは対照的に、営業時間短縮と酒類提供制限の影響をもろに受けたパブ・居酒屋業態は依然として深刻な状況にある。

8月は新型コロナ感染症の爆発的拡大により「緊急事態宣言」と「まん延防止措置」の適用が全国的に拡大し、外食の営業規模はますます縮小した。本来なら夏の最大のかき入れ時であるはずのお盆休みも期待できず、台風や前線の停滞による大雨の影響が追い打ちをかけた。、全体売上は"新型コロナ元年"の前年も下回り対前年比91.4％だった。

ファーストフード業態は、洋風と持ち帰り米飯／回転寿司が牽引し全体の売上はかろうじて前年を上回った（101.0％）。「洋風」は、テイクアウト、ドライブスルー、デリバリーの需要増大で売上106.0％。「和風」は、オリンピック、パラリンピックに合わせたテイクアウトキャンペーン等により売上は99.9％に踏みとどまった。「麺類」は、売上88.4％。「持ち帰り米飯・回転寿司」は、回転寿司の持ち帰り需要が堅く売上は101.1％。「その他」は、「アイスクリーム」がお盆の時期に九州、西日本で続いた大雨が響き、売上91.8％となった。

ファミリーレストラン（FR）業態は、時短営業や酒類提供制限が続く中、本来の営業ができず、新たな販路としてテイクアウト・デリバリーに力を入れているが、売上は79.4％で一昨年比では59.2％。「洋風」は、売上81.0%で同56.6％、「和風」は75.3％で同53．6％。「中華」は、売上87.1％で同79.9％。「焼き肉」も、緊急事態宣言の対象地域では休業店が増え、売上73.4％で同61.8％）となった。

パブ・居酒屋業態では、緊急事態宣言・まん延防止措置の適用が全国に広がり、売上の主要を占める酒類が提供できないために休業せざるを得ない店が増え、パブ・居酒屋業態全体の売上は前年比31.2%。一昨年比ではわずか11.2%という低水準に終わった。「パブ・ビアホール」の売上は26.4%で一昨年比9.3％、「居酒屋」は33.0％で同11.9％だった。

ディナーレストラン業態は、全国主要都市に適用された夜間営業の制限や、法人需要の低迷により、都市部が大きな影響を受け、売上は75.5%で一昨年比では50.2％。喫茶業態は、時短営業地域の拡大と相次ぐ雨天の影響で売上は91.5％。郊外やショッピングセンター立地の店舗は比較的少ない減少幅だったが一方、在宅勤務の定着化で都市部店舗は苦しい状況が続く。