外食・中食市場全体で2月の2019年同月比（図表1）は、売上（金額市場規模）が21.5％減少、客数（食機会数）は14.2％減少した。感染拡大による影響のピークは、2020年4月で市場規模前年同月比41.9%減。2020年10月には8.9％減まで回復したが、その後の感染拡大で再び悪化した。

2021年は1月26.3%減、2月24.4％減、3月21.9%減、4月23.7％減、5月26.3％減、6月は27.6％減、7月は19.9％とやや改善したが、8月は感染が急拡大して27.3％減と再び悪化。9月は酒類提供自粛で客単価が下がり、28.8％減とさらに悪化した。10月に全都道府県で緊急事態宣言が解除され12.1％減、11月12.0％減、12月10.7％減と横ばいだった。

年明け後、オミクロン株の感染が急拡大。1月末までにまん延防止等重点措置が34都道府県下に適用となり、1月は15.3％減、2月はさらにまん延防止等重点措置の適用地域拡大・延長となり、21.5％減だった。

外食業態計（レストラン計）の売上2019年同月比を利用形態では、出前（デリバリー）の大幅増が続いている。デリバリー増加のピークは2020年5月の204%増だが、その後も2ケタ増が続いた。特に2021年2月（132％増）、同5月（159％増）、同7月（181％増）、さらに同9月も109％と大きく伸びた。年が明けて、2022年1月は106％、今月（2022年2月）は152％と2ヶ月連続で3ケタ増となった。

エヌピーディー・ジャパン フードサービスシニアアナリストの東さやか氏は、今後の展望について「3月から5～11才へのワクチン接種と59才以下の3回目接種が前倒しで進んでいることなどから、消費者の心理は前向きになることが予測される。ただし、感染は3月末からすでに拡大へ転じており、一定のブレーキがかかる可能性もある。今後は、GWに向けての消費喚起がキーになると考えられる」とコメントしている。