Z-GIS左PC
JA全農 部長インタビュー 全力結集で挑戦 21年度事業計画
左カラム:全中動静160_86
検証菅政権
バイデン農政と日本への影響
左カラム_シリーズ_防除学習帖
左カラム_病害虫情報2020
左カラム_コラム_正義派の農政論_pc
左カラム_コラム_米マーケット情報_pc
左カラム_コラム_地方の眼力_pc
左カラム_コラム_食料・農業問題 本質と裏側
左カラム_コラム_昔の農村・今の世の中_pc
左カラム_コラム_グローバルとローカル_pc
左カラム_コラム_TPPから見える風景_pc
左カラム_コラム_ムラの角から_pc
左カラム:JCA160_86
FMCSP2
JA全中中央①PC
JA全中中央SP

データ駆動型農業の実現へプロジェクト開始 NTTと農研機構が連携2020年2月20日

一覧へ

 NTT東日本とNTTアグリテクノロジー、農研機構は2月19日、データ駆動型農業の地域実装を推進するための連携協定を締結した。3社は、農産物栽培マニュアルをデジタル化し、ほ場にあるIoT機器で取得した環境データと自動的に連携する仕組みを日本で初めて実現する。3月から検証を始め、2021年内の本格展開をめざす。

拡大イメージ取り組みのイメージ

 今回の取り組みでは、農研機構と地域の公設農業試験研究機関が現在紙で保有している栽培マニュアルをデジタル化し、クラウド上に格納。さらにデータと、ほ場に設置したIoTセンシング機器が取得する温度などの環境データを、自動的に連動させる農業生産者向けの仕組みを構築。これにより、栽培経験が浅い生産者でも最適なほ場環境の管理ができる情報や栽培法を効果的に入手できるようになる。

 例えば、農業に新規参入した生産者や、付加価値が高い品種の栽培に新たにチャレンジする生産者の安定生産を支援できる。

 さらに、地域や農産物の種類にあわせ、最適なほ場環境管理に必要な基準(温度等)がタブレットなど生産者の端末に自動的に表示されるため、ICTの専門知識がなくても手軽に活用でき、地域におけるデータ駆動型農業を身近になるという。

 また、デジタル化された栽培マニュアルは技術の継承に活用できるため、農業を産業として維持・成長させることへも期待がかかる。

 さらに、ほ場に設置するIoTセンシング機器で蓄積された環境データを、デジタル化した栽培マニュアルに反映させブラッシュアップを図ることで、産地全体のブランドや付加価値の向上につなげていく。

 この取り組みは、各地域の公設農業試験研究機関、地元生産者の協力を得て、農研機構が品種登録を行い、様々な自治体で栽培ニーズが高まっている「シャインマスカット」から開始する。

最新の記事

シンジェンタライブラリー210908:SP

JA人事

ヤンマーSP

みどり戦略を考える

注目のテーマ

注目のテーマ

Z-GIS:SP

JA女性協70周年記念 花ひらく暮らしと地域

JA共済連:SP

注目のタグ

JAバンク:SP
topへ戻る