堆肥-土壌-植物の相互作用モデルの構築に成功 持続可能な農業の推進に期待 理化学研究所ら2023年5月10日
理化学研究所生命医科学研究センター粘膜システム研究チームの宮本浩邦客員主管研究員、大野博司チームリーダー、マイクロバイオーム研究チームの須田亙副チームリーダー、バイオリソース研究センター植物-微生物共生研究開発チームの市橋泰範チームリーダー、光量子工学研究センター光量子制御技術開発チームの守屋繁春専任研究員、和田智之チームリーダー、環境資源科学研究センター代謝システム研究チームの平井優美チームリーダー、環境代謝分析研究チームの菊地淳チームリーダー、千葉大学大学院園芸学研究院の児玉浩明教授、金沢大学疾患モデル総合研究センターの西内巧准教授、福島大学食農学類の二瓶直登教授、北里大学医療衛生学部の佐藤隆司講師らの共同研究グループは、堆肥-土壌-植物の相互作用モデルを構築することに成功したと発表した。
研究の概要
世界的な食糧不足を解消するために、作物の増産と栄養価を高め、かつ窒素系化学肥料や化学農薬を使用しない環境保全型の農業技術が求められている。今回、同研究グループは構造方程式モデルを用いて、「好熱菌」を活用した堆肥が土壌と植物に与える作用機序を予測した。その予測に基づき、パエニバシラス属（Paenibacillus）という土壌共生菌の候補を単離し、ゲノム解析と生物活性評価を行った。その結果、これらの土壌細菌の共生系が化学肥料を使用しなくても空気中の窒素ガスを有効利用でき、かつ温室効果ガスである一酸化二窒素（N2O）の土壌からの発生抑制につながる可能性が示された。
同研究の成果は、持続可能な開発目標（SDGs）の「15.陸の豊かさを守ろう」ならびにプラネタリー・バウンダリーの「生物地球化学的循環」と「新規化学物質」に貢献し、持続可能な農業を進める上での社会貢献が期待される。また、同研究は、科学雑誌「ISME Communications」オンライン版（3月31日付）に掲載された。
重要な記事
最新の記事
-
【役員人事】ＪＡ全農 経営管理委員（7月31日付）2025年7月31日 -
【役員人事】ＪＡ全農 理事体制（7月31日付）2025年7月31日
-
【全中教育部・オンラインＪＡアカデミー】「激動する世界とその見方、学び方」 世界の変化と日本外交の行方 元外務次官の薮中氏が講演2025年7月31日 -
"寄り添う"活動で信用・期待に応える態勢づくり ＪＡ共済連2025年7月31日 -
共済金支払総額3兆5475億円 経常利益1002億円 ＪＡ共済連決算2025年7月31日 -
【人事異動】農水省（8月1日付）2025年7月31日 -
【人事異動】ＪＡ共済連（7月31日付）2025年7月31日 -
６月の米の家庭内消費、前年同月比で4ヵ月連続のマイナス 農水省の「需要上振れ」と整合せず 米穀機構2025年7月31日 -
米高騰 根底には産地の弱体化 食糧部会で現場の声2025年7月31日 -
加工原材料向け備蓄米 随契販売実施 8月1日申込 農水省2025年7月31日 -
米流通「目詰まり」確認できず 流通多様化で系統集荷34万ｔ減 農水省2025年7月31日 -
【鈴木宣弘：食料・農業問題 本質と裏側】日米関税交渉の評価で見落とされている視点2025年7月31日 -
切り花価格の高騰で消費者は買い控え【花づくりの現場から 宇田明】第65回2025年7月31日 -
消え行くヒエ・アワ・キビ・モロコシ、続くは何？【酒井惇一・昔の農村・今の世の中】第351回2025年7月31日 -
九州一の梨産地から「福岡県産なしフェア」全農直営飲食店舗で開催2025年7月31日 -
「福岡県産シャインマスカットフェア」銀座・京都の直営飲食店で8月1日から ＪＡ全農2025年7月31日 -
「発酵そみファフェア」直営飲食店舗で8月1日から開催 ＪＡ全農2025年7月31日 -
藤原紀香と貴島明日香が初共演「ゆるふわちゃんねる」開設当時を振返る ＪＡタウン2025年7月31日 -
ＪＡタウン「博多うまかショップ」で「ハズレなし！夏のおみくじキャンペーン」実施中2025年7月31日 -
ＪＡおおいがわ、ホテイフーズと共同 茶殻肥料を製品化 静岡県で地域資源循環型農業 伊藤園2025年7月31日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
