堆肥-土壌-植物の相互作用モデルの構築に成功 持続可能な農業の推進に期待 理化学研究所ら2023年5月10日
理化学研究所生命医科学研究センター粘膜システム研究チームの宮本浩邦客員主管研究員、大野博司チームリーダー、マイクロバイオーム研究チームの須田亙副チームリーダー、バイオリソース研究センター植物-微生物共生研究開発チームの市橋泰範チームリーダー、光量子工学研究センター光量子制御技術開発チームの守屋繁春専任研究員、和田智之チームリーダー、環境資源科学研究センター代謝システム研究チームの平井優美チームリーダー、環境代謝分析研究チームの菊地淳チームリーダー、千葉大学大学院園芸学研究院の児玉浩明教授、金沢大学疾患モデル総合研究センターの西内巧准教授、福島大学食農学類の二瓶直登教授、北里大学医療衛生学部の佐藤隆司講師らの共同研究グループは、堆肥-土壌-植物の相互作用モデルを構築することに成功したと発表した。
研究の概要
世界的な食糧不足を解消するために、作物の増産と栄養価を高め、かつ窒素系化学肥料や化学農薬を使用しない環境保全型の農業技術が求められている。今回、同研究グループは構造方程式モデルを用いて、「好熱菌」を活用した堆肥が土壌と植物に与える作用機序を予測した。その予測に基づき、パエニバシラス属（Paenibacillus）という土壌共生菌の候補を単離し、ゲノム解析と生物活性評価を行った。その結果、これらの土壌細菌の共生系が化学肥料を使用しなくても空気中の窒素ガスを有効利用でき、かつ温室効果ガスである一酸化二窒素（N2O）の土壌からの発生抑制につながる可能性が示された。
同研究の成果は、持続可能な開発目標（SDGs）の「15.陸の豊かさを守ろう」ならびにプラネタリー・バウンダリーの「生物地球化学的循環」と「新規化学物質」に貢献し、持続可能な農業を進める上での社会貢献が期待される。また、同研究は、科学雑誌「ISME Communications」オンライン版（3月31日付）に掲載された。
重要な記事
最新の記事
-
シンとんぼ（146）－改正食料・農業・農村基本法（32）－2025年6月14日 -
みどり戦略対策に向けたＩＰＭ防除の実践（63）【防除学習帖】第302回2025年6月14日 -
農薬の正しい使い方（36）【今さら聞けない営農情報】第302回2025年6月14日 -
群馬県の嬬恋村との国際交流（姉妹）都市ポンペイ市【イタリア通信】2025年6月14日 -
【特殊報】水稲に特定外来生物のナガエツルノゲイトウ 尾張地域のほ場で確認 愛知県2025年6月13日 -
【注意報】りんごに果樹カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 岩手県2025年6月13日 -
ＳＢＳ輸入 3万ｔ 6月27日に前倒し入札2025年6月13日 -
米の転売 備蓄米以外もすべて規制 小泉農相 23日から2025年6月13日 -
46都道府県で販売 随意契約の備蓄米2025年6月13日 -
価格釣り上げや売り惜しみ、一切ない 木徳神糧が声明 小泉農相「利益500％」発言や米流通めぐる議論受け2025年6月13日 -
担い手への農地集積 61.5％ 1.1ポイント増2025年6月13日 -
【鈴木宣弘：食料・農業問題 本質と裏側】生産者米価2万円との差額補填制度を急ぐべき2025年6月13日 -
井関農機 国内草刈り機市場を本格拡大、電動化も推進 農機は「密播」仕様追加の乗用田植え機「RPQ5」投入2025年6月13日 -
【ＪＡ人事】ＪＡ高岡（富山県）松田博成組合長を新任（5月24日）2025年6月13日 -
【ＪＡ人事】ＪＡけねべつ（北海道）北村篤組合長を再任（6月1日）2025年6月13日 -
（439）国家と個人の『食』の決定権【三石誠司・グローバルとローカル：世界は今】2025年6月13日 -
「麦とろの日」でプレゼント 東京のららぽーと豊洲でイベントも実施 ＪＡ全農あおもり2025年6月13日 -
大学でサツイマイモ 創生大学と畑プロジェクト始動 ＪＡ全農福島2025年6月13日 -
ＪＡ農機の成約でプレゼントキャペーン ＪＡ全農長野2025年6月13日 -
第1回ＪＡ生活指導員研修会を開催 ＪＡ熊本中央会2025年6月13日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
