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ゲノム情報を利用 大豆の安定多収・高品質品種の開発を加速 農研機構2025年7月24日

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農研機構は、日本の代表的な大豆品種「エンレイ」を含む複数の品種について、最新のロングリードDNA シークエンサーを用いて精度の高い全ゲノム情報を明らかにした。

大豆は豆腐や納豆など、日本人の食卓に欠かせない食品の原料だが、食品用大豆の約75%を輸入に依存しおり、気候変動や国際情勢の変化で食料安全保障への懸念が高まるなか、自給率の向上が求められる。

自給率を高めるには、栽培面積の拡大に加え、単位面積当たりの収量(単収)を増加させることも重要だが、日本の大豆単収は、米国やブラジルに比べて低い水準にある。一方、日本の大豆品種は、高いタンパク質含有率や大粒で外観がよいなど、食品用として求められる高い子実品質を持ち、日本特有の病害にも強いなど、多くの優れた特長を備えている。

米国品種の高収量性と日本品種の高品質性を交配によって組み合わせることで、高い品質を保ちながら収量の高い品種の開発が期待されている(図1)が、収量や子実の品質という特性は多くの遺伝子によって制御されている。これまでは、個々の遺伝子の小さな違いだけでなく、品種ごとの遺伝子の有無に関する情報も不十分で、日本品種と米国品種の長所を併せ持つ品種の開発は難しかった。

図1:日本と米国の大豆品種の特長と用途の違い

そこで農研機構は、最新の高性能なDNA 解析装置を用いて複数の大豆品種のゲノム配列を詳しく調べ、なかでも日本の代表的な大豆品種「エンレイ」について、精度の高い全ゲノム情報を解読。さらに、独自開発の解析プログラム「Asm2sv」を用いることで、これまで評価が難しかった、品種により遺伝子が欠失するような大きなゲノム構造の変化を品種間で比較が可能になった。

その結果、莢のはじけにくさなど機械での収穫に適した特性や病害抵抗性、子実の大きさや形を決める遺伝子において、日米品種間で多くの違いがあることが判明。これらの情報を研究者が活用できるように整理し、大豆のゲノム・遺伝子情報を簡単に検索できるデータベース「Daizu-net」を構築した。

これらの成果は、日本品種と米国品種が持つそれぞれの優れた特長の遺伝的背景を理解するうえで有用で、今後の新品種開発に大きく貢献することが期待される。

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