農家から農家へ伝わる土壌保全技術　西アフリカで普及実態を解明　国際農研2025年11月7日

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国際農研は、ブルキナファソ国立農業環境研究所（INERA）と共同で、西アフリカの農村における土壌保全技術の普及経路を調査。従来の農業普及員による仕組みを補う新しいアプローチとして「農家から農家へ」技術が伝わる農家間普及の実態を明らかにした。

左から、ザイの施工例、石堤づくり、有機質肥料づくり

ブルキナファソをはじめとするサブサハラアフリカでは、土地劣化や気候変動の影響によって農業生産が深刻な打撃を受けているが、慢性的な普及員不足のために有効な対策技術が十分に広がらず、農家の自助的取り組みが不可欠な状況にある。

同研究では、ブルキナファソ中部のソルガム農家650戸を対象に、伝統的な土壌保全技術であるザイ（掘り穴による雨水の収集・貯留技術）、石堤（列状に配置した石材で土壌流出を抑える技術）、有機質肥料の採用や伝搬の実態を解明するために、技術の採用程度を数量的に分析する統計手法（ゼロ切断トービットモデル）および採用するか否かといった二者択一の選択行動を解析するモデル（ロジットモデル）を用いて統計的に分析した。

その結果、技術の受容と普及は一様ではなく、農家同士の属性や村の社会的背景によって大きく左右されることが明らかになり、次のような傾向が確認された。

・ザイは耕地面積の広い農家や地元出身者が多い村で採用されやすく、教育水準が高い農家が隣人に伝える傾向。
・石堤は人口規模の大きな村や男性世帯主の農家で採用されやすく、宗教的結束の強い村で伝達が活発。
・有機質肥料は地元出身者が多い村で採用されやすいものの、普及パターンに顕著な特徴は見られず。
・農家のリスク回避傾向は技術の採用や伝達には影響しない。

以上の結果は、農家間普及が単なる情報伝達ではなく、「誰が誰に伝えるか」「その技術にどのような条件が必要か」など人間関係や地域社会の特性に深く根ざしていることを示す。

今回の研究成果は、地域社会の信頼関係や類似性を生かした普及戦略の設計、労働集約的な技術における女性農家への支援など、これまでの普及制度では見落とされがちだった要件を政策的に取り込む必要があることを示唆している。

同研究の成果は、農業普及員不足に直面する多くの開発途上地域にとって、限られた資源の中で持続可能な技術普及を実現するための現実的な指針になり得る。

同研究成果は8月15日、国際科学専門誌『Land Degradation & Development』オンライン版に掲載された。

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