水稲など13品目に対応「土壌診断AI」開発 土壌管理の高度化と生産性向上に期待 農研機構2026年3月19日
農研機構は（一財）日本土壌協会と連携し、水稲など13品目に対応した高精度な「土壌診断AI」を開発。専門家並みの精度でより迅速な診断が可能となり、適切な土壌管理の推進により、収量向上と環境保全の両立が期待される。
開発した土壌診断AIの概要
農業生産において収量向上と環境保全を両立させるには、土壌分析により土壌の物理性や化学性を把握し、生産する作物に最適な状態に近づけるための方策を示す土壌診断が重要。土壌分析は日本土壌協会やＪＡなどに依頼することができるが、土壌分析の結果から収量低下の要因を的確に診断できる専門家の高齢化や人材不足が顕在化し、多くのほ場で診断・管理を行うことが困難となっている。
農研機構では、農林水産省のデータ駆動型土づくり推進事業（令和5-7年度）において日本土壌協会等と連携し、迅速な土壌診断を可能とする土壌診断AIを開発した。この土壌診断AIは、水稲や露地野菜など13品目に対応し、専門家による診断と比較して、いずれの品目でも90％以上の正答率を達成。さらに、AIの学習データに特定の産地や生産法人独自のデータを追加することで、地域や法人ごとに最適化された「特化AI」を構築できるシステムも開発した。
現在、これらのAIは土壌医を対象に試験運用・評価と改良を進めており、令和8年度以降に日本土壌協会等と協力して社会実装を予定。
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