「汚泥肥料、菌体りん酸肥料の肥効見える化アプリ」を公開 農研機構2026年3月30日
農研機構、土木研究所および京都大学などから構成される「肥効評価に基づく下水汚泥肥料活用促進コンソーシアム」は、畑地に施用した汚泥肥料等からの養分供給量を試算（見える化）するウェブアプリを作成し、公開した。
肥料原料は、その多くを海外に依存し、国際市況や原料産出国の輸出に係る動向の影響を強く受けている。生産現場に肥料を安定的に供給していくために、これまで循環利用が進んできた家畜ふんに加えて、下水等を浄化する際に生じる「汚泥」の肥料利用が注目されている。
有機性の資源は、発酵（堆肥化）や加熱乾燥等により、人や植物への衛生面や、農地への散布しやすさを改善して、土づくり資材や肥料としてリサイクルされているが、化学肥料に比べて、作物への肥料としての効果（肥効）の見積もりが容易でなかった。
そこで、「肥効評価に基づく下水汚泥肥料活用促進コンソーシアム」は、全国から汚泥を原料とする肥料等を収集するとともに、その養分含量（窒素、リン酸およびカリウム）を解析。3月2日「汚泥肥料、菌体りん酸肥料の肥効見える化アプリ」を公開した（図1）。
図1：アプリのねらい（イメージ）
アプリでは、畑の位置、汚泥肥料の種類（コンポスト、乾燥汚泥など）、施用量や施用時期を選択するだけで、施用した汚泥肥料等からの平均的な養分供給量が表示されるため、どれだけ化学肥料を減らすことができるか、検討しやすくなる。また、平均的な汚泥肥料の養分含量に基づく試算ではなく、個別の汚泥肥料の養分含量をアプリ内で入力して、精密に肥効を試算することも可能。
アプリは農研機構「日本土壌インベントリー」の「土壌管理アプリ集」から無料で利用できる。土壌管理アプリ集では、同アプリの他にも家畜ふん堆肥等の肥効を可視化できる「有機質資材の肥効見える化アプリ」等も利用できる。
図2：アプリと関連資料の公開URL
汚泥肥料の農業利用はこれまで限定的だったが、同アプリの活用により、肥料として利用しやすくなり、その新規利用が促進されると期待される。
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