ドローンに特化した国際展示会が3月22日から24日にかけて幕張メッセで開催された。展示会場では、アメリカ、イスラエル、中国など海外からも出展、固定翼のドローンなど様々な機能を持ったドローンが紹介され、室内でフライト実演も行われた。国際会議場ではコンファレンスが開催され、この中に「ドローンの農業利用、その実際と最前線」と題した講演があった。
　農業でどのようにドローンが利用されているかについて「空撮」（鳥の目により圃場の観察、アグリツーリズム）、「物流」（ものを運ぶことで種子や農薬・肥料の散布）、「データの収集」（植物のリモートセンシング）の3点をあげた。農薬散布では9000ha程度までドローンで散布する面積が広がっており、農水省が機体登録などガイドラインを作成、一定の基準を満たしたものは自立飛行できるように前向きに検討しており、近く指針が出る予定とした。リモートセンシングについては、ドローンは低空で撮影出来るため空間画像解析度が高く、近赤外線で植生の把握が可能になる。その場合、植物の特性によって違って来るため目的をはっきりさせることが大切で、発芽率や繁茂率を画像解析で把握ができるとし、具体的な事例を示した。
　水田作では、旭川で3.5haで慣行栽培と無農薬栽培をしている農家の圃場を田植え後3週間目でドローンで空撮、雑草の繁茂率等調査している例や小麦の刈り取り適期を調べるための画像解析、カボチャの発芽状況把握にドローンを活用している。美瑛町の畑作面積は東京都と同じぐらいの面積があるためドローンの空撮画像を合成、刈り取り適期を調べ、それによって収穫作業を行う。固定翼のドローンは1回の飛行で60haから100ha空撮できるものもあるとした。
　農水省がまとめた2017年12月末時点でのドローンによる散布面積は全国で8229haになっている。昨年度が684haだったので10倍以上に拡大していることになる。無人ヘリによる散布面積に比べるとまだまだ少ないが、今後、急速に拡大するものと予想されている。
　ドローンの活用事例や技術開発について農水省が今月まとめた資料に出ている。ドローンを活用したリモートセンシングの取組では、「生育状況の把握等による生産性の向上」「鳥獣害への対応」「高精度な森林資源情報の整備」「漁場環境の改善」などが挙げられている。
　技術開発の事例の1として「圃場の低層リモートセンシングに基づく可変施肥技術の開発」が紹介されている。この技術はどのようなものかというとドローンで圃場を空撮、センシングにより圃場のバラつきをマップ化、バラつきに応じて肥料の量を調整しながら基肥、追肥を実施できるというシステム。メリットとして肥料が多いことによる倒伏を防ぎ、作物の品質、収量の向上、余分な肥料を使わないため肥料コスト削減が挙げられている。　事例2として「ドローンを用いた高解像度三次元再構成技術の活用」が紹介されている。この技術はドローンが空撮した複数の写真から三次元空中写真を合成して立体的に可視できるものにして傾斜や地表面の凸凹の詳細な情報が安価に得られる。これにより耕作放棄地等を含む農地の利用状態を集落単位で容易に把握でき、畦畔、水利施設等の保守・管理が簡素化できるほか、災害時の被害状況や復旧にも役立つ。
　以前、コメの生産量を収穫前に予測できる方法がないかと思い立ち、コメの収量予測に関する文献を調べたことがあった。収量予測には気象条件以外に土地条件、栽培条件など複数の要因が絡み合っていたが、それらの相関を指数化した研究者の本を発見した。その本には気象条件（気温、日照時間、降雨量）がコメの収量に与える相関指数は0.685と記されていた。その指数を持って技術会議の研究者に気象条件の推移をデータとして入力すれば、その年のコメの収穫高が予測できるのではないかと質したところ「それが分かればノーベル賞ものだ」と言われたことがあった。それほど気象条件が稲の収量に与える影響は複雑であるということなのだということを言いたかったのだろう。
　現在、そうした研究がなされていないわけではない。そうした研究にコミットしている人物にビッグデータでコメの収穫量予測ができるようになるのか聞いたところその人物は「できるようになる」と断言した。

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（株）米穀新聞社記者・熊野孝文 氏のコラム【米マーケット情報】