「発電所」と言うのは簡単だが種類も多い。一般に、水力、火力、原子力がすぐに思い浮かぶ。その他は、風力...。実は最初の３つ以外は統計上「新エネルギー等発電所」と分類されている。内容は、風力、太陽光、地熱、バイオマス、廃棄物、蓄電池である。これ以外にその他がある。以上を経済産業省のデータをもとにまとめたものが以下の表である。

　このうち、［　］が付いている理由は、使用する燃料がバイオマスまたは廃棄物の場合、火力発電所の欄に記載する電力量のうち、バイオマス及び廃棄物に係る電力量を再掲しているようだ。数字は全て2025年4月時点のものである。
　こうして見ると、何より日本全国にいわゆる発電所が1万か所以上あるという事実に驚く。同時に件数で言えば、501か所、全体の5％に満たない火力発電所が、最大出力で見た場合には全体の60％を占めていることもわかる。
　逆に、件数7,687と全体の74％を占める太陽光は最大出力では全体の7％に過ぎない。この対比は、全体生産金額の多数を占める少数の大規模農家と、金額は少ないが数の上では圧倒的多数を占める小規模農家の関係にも似ているように見えるところが興味深い。
　さて、先週のコラムでも述べたが、現代日本の食生活は冷凍・冷蔵といった低温技術に深く依存している。多くの都市生活者は、食品は必要な時にいつでも入手可能、買えば良いと信じやすい。ただし、ごく一部の食品を除き、大都市に必要な食品を冷蔵・冷凍して輸送するためには、電力が必要である。
　その電力がどこから来ているかといえば、多くは都市の外、端的に言えば自然資源の多い山奥の発電所である。上の表で火力発電所と水力発電所の最大出力合計は全体の78％に達している。言い換えれば、食材や食品を「冷やす」ための電力の8割は人里離れた山奥の発電所で作られたものである。
　都市の食卓に季節の彩を添えた食材が並び、一人ひとりの消費者がさまざまな味を楽しむためには、日常生活ではほぼ目にすることのない「見えないインフラ」である発電所が順調に操業していることが不可欠である。つまり、我々の食生活が「冷やす」技術に依存しているということは、そのまま発電所への依存を意味している。
　これも以前に述べたが、現代日本では就業者の75％が第3次産業に従事している。言い換えれば、国全体として（当たり前のように思えるかもしれないが）電力に依存している産業構造となっている訳だ。大都市のオフィス、物流、ネットワークを活用した金融取引、そして今、書いているこのコラムですら、電力が喪失した瞬間に全て機能が停止する。自分で「書いている」と記したが、実際にはキーボードでパソコンに文章を電子的に記している以上、電力に100％依存していることは間違いない。都市部では太陽光などの小規模発電が導入されつつあるが、依然として従来型電源への依存状態は継続している。
　これを少しでも和らげるための方策として前回のコラムで食の分野では「乾燥・発酵・缶詰」などの保存技術について述べた。これらのうち缶詰は機械で作る場合にはやはり駆動させるために電力が必要になる。
　最後に電気の起源にまで思いを馳せると、今から2600年以上前の古代ギリシャにおいて、琥珀を布でこすると周りの埃などが琥珀に引き付けられる現象を発見した哲学者を思い出す。彼の名はタレス（Thales）、数学の祖とも言われる人物である。
　2600年を経て、文明がここまで電気に依存するようになるとは、タレスは考えもつかなかったのではないだろうか。

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「タレスの定理」、そういえば大昔に習いましたね...