当日は、吉村保繁常務理事をはじめ全国本部役職員有志が参加して、29年12月20日から30年1月23日までの募集期間に集まった約5800点の物品の梱包作業が行われた。
　寄贈された主な物品は（1）不要となった衣類、毛布、シーツ、タオル、ハンカチ、（2）日用品（マスク、ばんそうこう等の衛生用品、鉛筆、ボールペン、ランドセル等の文房具、 ぬいぐるみ等の玩具、これらは、原則未使用、またはそれに近いもののみ）で、上記のうち（1）については、産経新聞社が主催する「ふくのわプロジェクト」に寄贈。同プロジェクトでは、家庭で不用になった衣類を国内外のリユース専門業者に買い取ってもらい、その収益金を全額、パラスポーツを支援している日本財団パラリンピックサポートセンター等に寄付し、国内におけるパラスポーツを支援している。

（写真）職員とともに梱包作業を行う吉村常務（左）

　
　また、上記（2）は「特定非営利活動法人　もったいないジャパン」に寄贈。同ＮＰＯでは、企業や家庭から年間に廃棄される新品同様の膨大な量の日用品等を「もったいない精神」のもと広く集め、それを必要としている福祉団体や個人等に寄贈している。
　作業に先立ち吉村常務は「（このチャリティは）職員の善意によって成り立っている活動であり、皆さまに感謝申しあげる。このように支援を必要としている方々を助け、支え合う活動も、ＪＡ共済の理念である『相互扶助』のひとつ。本日ご参加いただいた皆さまには、職員の善意によって集められた寄贈品がきれいなまま届くよう、しっかりと作業に望んでほしい」とあいさつした。

（写真）梱包された段ボール数は160箱にのぼった

　
　その後、職員が物品の種類ごとに仕分けされたテーブルに、グループごとに分かれて、段ボールへの詰め込み、梱包作業を行い、1時間ほどで作業が完了した。
　作業に参加した職員からは、「各家庭の年末大掃除で出た不用品を寄贈していただくなど、気軽に参加してもらえるのが、この活動のいいところ」、「地域貢献活動は、継続することに意味があると思う。今後も長く続けていくことで、より良い活動にしていきたい」という感想が聞かれた。

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