新たな水稲用除草剤「サキガケ楽粒(らくりゅう)」をドローンで散布した生産者に聞く 北興化学工業2023年11月27日
北興化学工業株式会社が開発した高拡散性水稲用除草剤「サキガケ楽粒(らくりゅう)」を今年購入し、ドローンで散布した岡山県岡山市の「株式会社 小林ファーム」の小林泰司さんと西原良二さんに話を聞いた。
株式会社小林ファーム 小林泰司さん(左)、西原良二さん(右)
岡山県の県南地域の「株式会社 小林ファーム」は水稲うるち米17ha、酒米23ha、小麦20ha、はだか麦23haを栽培する大規模生産組織で、小林さんが代表取締役を務める。
小林ファームは設立して5年目、4名で、水稲1筆50~60aのほ場を中心に約90筆管理している。以前は千両茄子を栽培していたが水稲を3ha程から栽培し始めて、年々栽培面積を増やし、水稲、麦のみに一本化。今では水稲40haまで拡大。将来的には50haを目指している。
「サキガケ楽粒」購入のきっかけはJAの紹介だった。ドローンを使って使用できる新しい除草剤と聞き、1ha分の大型規格(2.5Kg)を13袋(13ha分)購入した。
サキガケ楽粒の散布は7月1日頃から開始。代かきは6月18日、田植えは6月22日頃から順次行った。小林ファームでは植代時に使用する土壌混和の初期除草剤を使用して、田植えの約2週間後にドローンで初中期一発の除草剤を使用している。以前は1キロ粒剤を田植同時処理で使用していたが、管理上、水をためずに迅速に田植えして散布する為、植穴の土の戻りが悪い所では稲に薬害が出る事もあった。サキガケ楽粒を北興化学工業から聞いたシャッター開度を目安に、ほ場ごとに計量して散布した。楽粒は拡散性が良いため、ほ場の中央部を1往復して散布するだけなので省力的だったとオペレーターも務める西原さんは話した。
除草効果は良好で残草も無く、有効成分が田んぼ全体に拡散していると確認できた。
散布ほ場(8月29日撮影)長辺が140mと長い
来年以降のサキガケ楽粒の使用について2人にたずねると、「楽に散布できるし、ここまで拡散性が良いなら、ほ場によってはドローンを使用せずに風上一辺処理も試してみたい」と話した。
除草剤を選ぶ1番のポイントは効果、次に価格に見合った省力性。「楽な方法で除草できるならそれまでの方法には戻れない」と小林さんは話した。管理するほ場数が多くなると、省力化はより重要となる。楽に除草できる楽粒に今後も期待している。
重要な記事
最新の記事
-
「良き仲間」恵まれ感謝 「苦楽共に」経験が肥やし 元島根県農協中央会会長 萬代宣雄氏(2)【プレミアムトーク・人生一路】2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間特集】現地レポート:福島県JA夢みなみ岩瀬倉庫 主食用米確かな品質前面に(1)2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間特集】現地レポート:福島県JA夢みなみ岩瀬倉庫 主食用米確かな品質前面に(2)2025年4月30日
-
アメリカ・バースト【小松泰信・地方の眼力】2025年4月30日
-
【人事異動】農水省(5月1日付)2025年4月30日
-
コメ卸は備蓄米で儲け過ぎなのか?【熊野孝文・米マーケット情報】2025年4月30日
-
米価格 5kg4220円 前週比プラス0.1%2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間にあたり】カビ防止対策徹底を 農業倉庫基金理事長 栗原竜也氏2025年4月30日
-
米の「民間輸入」急増 25年は6万トン超か 輸入依存には危うさ2025年4月30日
-
【JA人事】JAクレイン(山梨県)新組合長に藤波聡氏2025年4月30日
-
【'25新組合長に聞く】JA新潟市(新潟) 長谷川富明氏(4/19就任) 生産者も消費者も納得できる米価に2025年4月30日
-
備蓄米 第3回は10万t放出 落札率99%2025年4月30日
-
「美杉清流米」の田植え体験で生産者と消費者をつなぐ JA全農みえ2025年4月30日
-
東北電力とトランジション・ローンの契約締結 農林中金2025年4月30日
-
大阪万博「ウガンダ」パビリオンでバイオスティミュラント資材「スキーポン」紹介 米カリフォルニアで大規模実証試験も開始 アクプランタ2025年4月30日
-
農地マップやほ場管理に最適な後付け農機専用高機能ガイダンスシステムを販売 FAG2025年4月30日
-
鳥インフル 米デラウェア州など3州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入停止措置を解除 農水省2025年4月30日
-
埼玉県幸手市で紙マルチ田植機の実演研修会 有機米栽培で地産ブランド強化へ 三菱マヒンドラ農機2025年4月30日
-
国内生産拠点で購入する電力 実質再生可能エネルギー由来に100%切り替え 森永乳業2025年4月30日
-
外食需要は堅調も、物価高騰で消費の選別進む 外食産業市場動向調査3月度 日本フードサービス協会2025年4月30日