殺虫剤市場 2027年までCAGR3.5%で成長の見込み2021年7月9日
REPORTOCEANは7月7日、殺虫剤市場に関する新レポートを発行。2020～2027年の予測期間において、3.50%以上の健全な成長率を見込んでいる。
同レポートは、世界の殺虫剤市場は、2019年には約12億1000万米ドルとなり、2020年から2027年の予測期間には3.50%以上の健全な成長率で推移すると予想している。
殺虫剤は、植物に寄生する線虫を殺すために使用される化学農薬。殺線虫剤は、高い揮発性や土壌中を移動しやすい特性を持つ広域毒性物質であるため、農業、工業、その他の様々な用途での需要が増加している。肥沃な耕作地の減少により、世界の食糧需要を満たすために作物の収穫量を増やすことが求められている。例えば、インドの食用穀物生産量は、2015～16年の2億5154万トンから2016～17年には2億7511万トンに増加。耕作面積も2015～16年の1億3322万ヘクタールから2016～17年には1億2923万ヘクタールに増加した。さらに、従来の化学合成農薬に代わるものとしてバイオ殺虫剤の拡大を後押しする政府の支援も、世界のバイオ殺虫剤市場の成長を後押ししている。
また、人の健康被害や環境への副作用が減少することも、予測期間中に世界市場を押し上げる要因になると考えられる。2017年の中国での農薬使用量は177万トン、米国では40万7千トン、次いでブラジルでは377.17千トン。
消費者の支出能力の増加や高品質な食品の需要も世界市場を後押しすると予想される。2020～2027年の予測期間では、残留農薬問題が市場の成長を妨げているが、特定の害虫を対象としたカスタマイズされたソリューションを提供することは、市場にとって有利な機会となる。
世界の殺虫剤市場の地域分析は、アジア太平洋地域、北米、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、その他の地域など主要地域が対象。アジア太平洋地域は、同地域での農業の成長を背景に、市場シェアの面で世界をリードする重要な地域となっている。また、2020～2027年の予測期間に、アジア太平洋地域は最も高い成長率（CAGR）を示すと予想されている。可処分所得の増加や、作物の収穫量を増やすための投資の増加などの要因により、アジア太平洋地域の殺虫剤市場は有利な成長が見込まれる。
同レポートに含まれる主な市場参加者は以下の通り。
バイエルAG
シンジェンタクロッププロテクション社
コルテバ・アグリサイエンス
BASF SE
Adama Ltd.
FMCコーポレーション
Nufarm社
UPL社
イサグログループ
Valent USA LLC.
重要な記事
最新の記事
-
【特殊報】シキミ、カンキツにチュウゴクアミガサハゴロモ 県内で初めて確認 宮崎県2025年11月6日 -
【注意報】野菜類・花き類にチョウ目害虫 県内全域で多発のおそれ 埼玉県2025年11月6日 -
米の生産費高止まり 60kg1万5814円 24年産米2025年11月6日 -
栗ご飯・栗タマバチ【酒井惇一・昔の農村・今の世の中】第363回2025年11月6日 -
輸出の人気切り花スイートピー生産の危機【花づくりの現場から 宇田明】第72回2025年11月6日 -
運用収益が改善 期初計画上回り給付還元財源を確保 ＪＡ全国共済会2025年11月6日 -
熊本県の大雨被害に災害見舞金を贈呈 ＪＡ全国共済会2025年11月6日 -
千葉県から掘りたてを直送「レトルトゆで落花生 おおまさり」販売開始 ＪＡタウン2025年11月6日 -
「たすけあい story エピソード投稿キャンペーン」 公式Ｘ・Instagramで募集開始 抽選で特選ギフト ＪＡ共済連2025年11月6日 -
東京育ち 幻の黒毛和牛「東京ビーフ」販売開始 ＪＡタウン2025年11月6日 -
GREEN×EXPO2027まで500日 横浜市18区で一斉の取り組みで機運醸成2025年11月6日 -
オンライン農業機械展示会「オンラインEXPO 2025 WINTER」を公開中 ヤンマー2025年11月6日 -
第6回全社技能コンクールを開催 若手社員の技術向上を目的に 井関農機2025年11月6日 -
兵庫県 尼崎市農業祭・尼崎市そ菜品評会「あまやさいグランプリ」9日に開催2025年11月6日 -
静岡・三島でクラフトビール×箱根西麓三島野菜の祭「三島麦空」開催2025年11月6日 -
森林・林業業界の持続的価値創出へ「ポジティブ・インパクト・ファイナンス」実施 森未来2025年11月6日 -
ホクトのエリンギ プリプリ食感になって26年振りにリニューアル2025年11月6日 -
豆乳生産量 2025年度7－9月期 前年同期109％ 日本豆乳協会2025年11月6日 -
鳥インフル 米イリノイ州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年11月6日 -
鳥インフル 英国からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年11月6日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
