日本の農業は、農業従事者の高齢化や担い手不足、農地の集約に伴う農場経営の複雑化などが課題になっており、スマート農業による効率化、生産性の向上が求められている。農林水産省が策定した「みどりの食料システム戦略」は、イノベーションにより生産力向上と持続性の両立を目指しており、環境負荷を低減し持続的な農業生産を確保するため、2050年までに化学農薬の使用量（リスク換算）の50%低減、化学肥料の使用量の30%低減などの目標を掲げています。これらの目標を達成するために資材使用の最適化が急務となっている。

xarvio(R) FIELD MANAGERの地力マップと生育マップを基に施肥を最適化(株式会社ヤマザキライス)

■xarvio FIELD MANAGERを活用した生産者の成功事例
1.熊本県のJA本渡五和では、以前は防除暦を参考に6月後半から7月前半の出穂期頃に防除を行っていたが、2022年は熊本県でいもち病の注意報が出る前に、xarvio FIELD MANAGER（ザルビオ フィールドマネージャー）が出した病害アラートを参考にしたところ、最適な防除を実現できた。いもち病の蔓延を防ぐことができ、慣行防除区と比較して収量は6.8%増加しました。生育ステージ予測を活用して防除の最適な時期の決定にも役立てている。

2.新潟県のJAにいがた岩船と三重県のJAみえきたは水稲の品質と収量の高位安定化と営農指導の高度化を目的として、2023年よりxarvio FIELD MANAGERをJA単位で一括導入することを決定した。xarvio FIELD MANAGER上で生育状況を確認し、ほ場の全体的かつ具体的な状況を把握できるので、適切なタイミングで施肥と防除が可能になった。JAにいがた岩船は管内の生産者の許諾を得た約3800ヘクタールを対象に運用している。

3.100ヘクタールの農地で水稲栽培を行っている埼玉県の株式会社ヤマザキライスでは、xarvio FIELD MANAGERの地力マップ・生育マップから自動で作成できる可変施肥マップを使用し、自動可変施肥を行った結果、前年に比べ15%の収量アップを実現した。

4.宮崎県で水稲栽培（6ヘクタール）を行う生産者の児玉和也氏は、xarvio FIELD MANAGERの地力マップを参考に汎用ブロードキャスターで基肥を散布していく際、地力が高い場所は肥料の散布量を減らし、地力が低い場所には多く、手動で肥料を調整して散布したことで、15%の収量アップを実現した。同時に、前年比25%の肥料のコスト削減にもつながった。

5.栃木県の大豆生産者（42ヘクタール）の冨田裕司氏は、選択した雑草に関して、その年の天候や大豆の生育データをAIが分析し、散布時期と薬剤を推奨する大豆雑草管理プログラムを利用した。Xarvio FIELD MANAGERの推奨管理を実施したほ場の実証試験では、課題であったホソアオゲイトウに対する除草効果100を実現し、除草の最適化により収量は前年比80%アップで回復し、10アールあたり203kgを達成、同時に除草剤のコストは前年比12%削減することができた。
雑草を手で抜いたり収穫の際、からまった雑草を取り除いたりする手間や労力の削減にもつながった。

■広がる農機メーカーや農業用ドローンメーカーとのパートナーシップ

この1年間でxarvio FIELD MANAGERは、各種農機メーカーとのパートナーシップを拡大させ、異なるプラットフォーム間の連携を実現した。現場で使用されている様々な農機との連携が可能になり、生産者が農機やプラットフォームの垣根を超えて、より簡便にデジタル技術を使用できることを目指している。

BASFとJA全農は2023年5月に株式会社クボタが開発・推進する営農・サービス支援システム「KSAS（クボタスマートアグリシステム）」とxarvio FIELD MANAGERのシステム連携の実証試験を開始したことを発表した。xarvio FIELD MANAGERが作成した可変施肥マップのデータを、KSAS経由で取り込んだクボタ製の可変施肥仕様田植機で施肥作業を行い、施肥を最適化することを目的としており、2024年春の正式リリースを予定している。

xarvio FIELD MANAGERが連携可能な農機メーカーは多岐にわたり、ヤンマーアグリ株式会社や井関農機株式会社、株式会社IHIアグリテック、株式会社NTT e-Drone Technologyなどの国内農機メーカーに加え、DJI社、Amazone社、JOHN DEERE社、FENDT社、CLAAS社などの海外メーカーの農機でも、SDカードやUSBメモリを介してxarvio FIELD MANAGERの マップを取り込むことが可能。

これらのメーカーの農機を使用している生産者は、既に農機と連携させたxarvio FIELD MANAGERのデータの活用を始めている。

2020年のドローンによる農薬などの散布実績は約12万ヘクタールに上り、農林水産省の「農業用ドローン普及計画」では、ドローンによる農薬散布面積を2022年度までに100万ヘクタールに拡大する目標を掲げていた。ドローンはほ場の状態に関わらず空中散布が可能なため活用シーンが広く、生産者個人で行うケースに加え、請負防除のサービスも展開されている。このような営農が既に一般化している中、BASFは ドローンメーカーとの提携も進めており、現場で最も普及し活用されているDJIのドローンとの連携は、xarvio FIELD MANAGERの現場での活用を促進する。DJIドローンユーザーはxarvio FIELD MANAGERが提供するマップ情報を活用して、施肥と農薬散布タイミングを最適化することができ、生産性と収量の向上に貢献する。

BASFジャパン アグロソリューション事業部事業部長の野田信介氏は、「xarvio FIELD MANAGERを使用した生産者が収量アップを実現し、彼らが理想とする農業の実現に貢献していることを大変うれしく思います。これらの結果はJA全農をはじめ各農機メーカーとのパートナーシップにより実現することができました。生産者の課題を解決し持続可能な農業を推進するため、これからもBASFはxarvio FIELD MANAGERを起点に農業に関わるステークホルダーとの対話を推進し、地球上で最も大切な仕事である農業を支援していきます。」と語る。

野田氏は10月12日に行われる農業WEEKの特別講演にＪＡ全農耕種総合対策部部長、山田正和氏とともに登壇し、両者が取り組むスマート農業について紹介する。また、ブース（BASFブース：ホール7、9-32）では、xarvio FIELD MANAGERを導入した生産者やJAの担当者（TAC）をゲストスピーカーに迎え、スマート農業のミニセミナーを行う。