農薬:防除学習帖
有機防除暦1【防除学習帖】第126回2021年11月19日
みどりの食料システム戦略では、有機農業の普及拡大や化学合成農薬のリスク換算値で50%削減が目標として示されている。これらの目標が現実的かどうかは別問題として、防除学習帖では、前回同様にホウレンソウを題材に有機JAS栽培規格で示されている有機栽培に使用できる資材を活用した防除暦の作成を考えてみたい。
1.圃場の準備
一般栽培と同様に有機栽培でもほ場の準備が重要である。ホウレンソウの場合、畝=播種床になるので、土づくりを含め、ほ場の準備は丁寧に行いたい。以下、作業ごとに有機栽培防除法を紹介する。
(1)除草作業
ホンレンソウは、栽培期間が短いとはいえ、やはり雑草があると養分の収奪や微小害虫の住処になったりして、収量や品質に悪影響があるので、できるだけ綺麗に除草した上で播種したいものである。しかしながら、有機栽培では除草剤が使用できないのでほ場準備段階での除草は、耕うんなどの物理的防除に限られる。作型にもよるが、厳冬期に作付けしない時期があるのであれば、その時期に荒起こし(耕転)して、地中にある雑草種子等を寒さに当てると密度を減らすことができる。
(2)土壌消毒
ホウレンソウには、萎凋病やホウレンソウカナガコナダニなど土壌に由来する病害虫が発生する。有機農業では使える防除資材が少ないため、これらの土壌病害虫は、は種前にできるだけきれいにしておきたい。有機栽培で使用できる土壌消毒法は、太陽熱消毒や土壌還元消毒の他、熱を使う熱水消毒や蒸気消毒がある。これらの方法は、一年生雑草を対象とした除草効果もあるので、雑草密度が多い場合などに適宜土壌消毒を実施するとよい。
ただし、太陽熱消毒は日照が少ない地域では十分な消毒効果を得ることができない場合があるので注意が必要だ。
1) 太陽熱消毒
十分な水分を入れ、ビニールなどで被覆した土壌に太陽の熱をしっかりとあて、被覆内の温度を上昇させて蒸し焼き状態にすることで、中にいる土壌病害虫を死滅させる方法である。
連作障害を起こすたいがいの病害虫は、およそ60℃の温度で死滅してしまうため、原因病害虫の潜む土壌深度までこの温度に到達させることができるかどうかで成否が分かれる。太陽光でこの温度まで上昇させるためには、施設を密閉して十分な太陽光を当てる必要があり、夏場にカンカン照りになる西南暖地などの施設栽培向きの消毒法といえる。夏場でも日射量が少ない地域では、地中温度を60℃に到達させることができない場合もあるので、そのような地域には、次の土壌還元消毒法の方が向いていることが多い。
2)土壌還元消毒法
この方法は、フスマや米ぬか、あるいはアルコールなど、分解されやすい有機物を土壌に混入した上で、土壌を水で満たし(じゃぶじゃぶのプール状)、太陽熱による加熱を行うものである。これにより、土壌に混入された有機物をエサにして土壌中にいる微生物が活発に増殖することで土壌の酸素を消費して還元状態にし、病原菌を窒息させて死滅させることができる。この他、有機物から出る有機酸も病原菌に影響しているようだ。このため、有機物を入れない太陽熱消毒よりも低温で効果を示すので、北日本など日照の少ない地域でも利用が可能な方法である。還元作用により悪臭(どぶ臭)が発生するが、この臭いがするまで十分な期間をおく必要があるので、近隣に住居があるような圃場では臭いの発生に注意が必要である。
また、有機JAS規格では、ふすまなどの有機物資材も有機JAS規格によって生産されたものでなければならないので、使用するふすまの生産過程をよく確認しておく必要がある。
(3)蒸気・熱水消毒
文字通り、土壌に蒸気や熱水を注入し、土壌中の温度を上昇させて消毒する方法である。病害虫を死滅させる原理は太陽熱と同じで、いかに土壌内部温度を60℃にまで上昇させるかが鍵である。この方法を実施するには、お湯や蒸気を発生させるためのボイラーや土壌に均一に注入するための設備や装置が必須である。このため、導入のための設備投資と大量に消費する燃料のコストを考慮する必要があるので、個人での導入というより、地域一体となった共同利用といった大掛かりな取り組み向けの技術といえるだろう。一方、この熱水・蒸気を使用する方法はお湯を沸かすために重油等を燃料にして燃焼させることから大量にCO2を発生することになるため、地球温暖化防止・脱炭素の観点からはこの方法は使いづらい。また、近年の燃油高騰の際には、燃料代が経営を圧迫するため、コストと効果を考慮するとホウレンソウ栽培では採用しづらい方法である。
次回は、播種時~生育期の有機栽培における防除法を検討する。
本シリーズの記事一覧は下記リンクよりご覧下さい。
【防除学習帖】
重要な記事
最新の記事
-
【浜矩子が斬る! 日本経済】平和と経済の関係 人権侵す戦争とは乖離2026年3月19日 -
3カ年計画の着実な実践へ 5つの重点取組事項 2026年度JA共済事業計画2026年3月19日 -
配合飼料供給価格 トン当たり約1250円値上げ 2026年4~6月期 JA全農2026年3月19日 -
「有機」「オーガニック」 内容知らない消費者6割強2026年3月19日 -
【世界を診る・元外交官 東郷和彦氏】米国大統領の"変貌" 日本外交も節目2026年3月19日 -
「備蓄米の機動的買い戻しを」 米価下落懸念し特別決議 米どころ山形のJA県中央会2026年3月19日 -
飲用に使われた桜とニセアカシアの花【酒井惇一・昔の農村・今の世の中】第381回2026年3月19日 -
加工食品におけるカーボンフットプリント(CFP)算定ガイドを改定 農水省2026年3月19日 -
「花がなくてもかまわない消費者」にどう向き合うか【花づくりの現場から 宇田明】第81回2026年3月19日 -
今年は5月10日「母の日プレゼントキャンペーン」開催 JAタウン2026年3月19日 -
TOKYO FMホリデースペシャル「春のうまいもの祭」JA全農提供の3番組がコラボ2026年3月19日 -
【役員人事】JA三井リース(4月1日付)2026年3月19日 -
【Jミルク26年度計画】脱粉削減拡充も 生乳需給安定へ検討2026年3月19日 -
第67回全国家の光大会レポート 記事活用、教育文化活動が力2026年3月19日 -
水稲など13品目に対応「土壌診断AI」開発 土壌管理の高度化と生産性向上に期待 農研機構2026年3月19日 -
北信地域の農業を支える新拠点「農機具王 長野中野店」4月1日オープン2026年3月19日 -
富山県氷見市および市内5団体と包括連携協定を締結 タイミー2026年3月19日 -
農業現場のぬかるみ対策 プラスチック敷板「V-MAT」がNNTD登録 プラス2026年3月19日 -
鳥インフル 米国からの生きた家きん、家きん肉等輸入を一時停止 農水省2026年3月19日 -
冷感+遮熱「valborder」から「遮熱冷感ナイロンコンプレッションウェア」登場 コメリ2026年3月19日


































