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農薬:現場で役立つ農薬の基礎知識2023

【現場で役立つ農薬の基礎知識2023】環境調和型農業の施肥と土づくり 持続性の確保を前面に グリーンメニュー推進(1)2024年2月13日

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立春が過ぎ寒さもやわらいでくる。農家にとっては春耕の季節が間近に迫る。農作物にとっては品質や収量を左右する土づくりが気になるところだ。今は地球温暖化など環境問題にも関心が集まる。そこで持続可能な農業に向け、「環境調和型農業における施肥と土づくり」をテーマにJA全農耕種資材部肥料課肥料技術対策室長の小宮山鉄兵氏に寄稿してもらった。

1.情勢

みどり戦略視野に スマート化を絡め

JAグループは国による「みどりの食料システム戦略」の策定を受けて令和3(2021)年10月開催の第29回JA全国大会において、「環境調和型農業」の推進について決議した。「環境調和型農業」とは、農業の持続性の観点から、組合員の便益と食料安全保障を確保しつつ、自然環境への付加の緩和と適応をはかる農業と定義づけられている。とくに、組合員の便益については、環境に配慮した農業生産は重要ではあるものの、新たな労力やコスト負担は農業生産現場の実態を踏まえ、経済合理性に配慮した対応が取り組みの持続性を確保する上でも重要であるとしている。

全農においても、化学肥料・化学農薬の低減や温室効果ガス削減といった環境的要素だけではなく、農業の生産性向上や生産コスト削減等の経済的要素、さらには生産基盤の維持等の社会的要素を考慮し、技術や資材を体系化した「グリーンメニュー」を作成し、環境調和型農業の取り組みを進めている(図1)。令和5年度は48のモデルJAを設定し、地域の実情を踏まえたメニューの選定(186メニュー)を行い、実践と検証に取り組んでいる。今後は実例をもとにグリーンメニューを全国に水平展開する予定である。

【図1】「グリーンメニュー」取り組みの流れ

【図1】「グリーンメニュー」取り組みの流れ.jpg

2.施肥と土づくり

「みどりの食料システム戦略」においては2050年までに目指す姿として、輸入原料や化石燃料を原料とした化学肥料の施用量(窒素、リン酸および加里の成分量の合計)を2016年対比で30%削減すると掲げており、また2030年中間目標としては20%削減としている。また、その方法として、堆肥などの国内肥料資源の活用や施肥の効率化および施肥のスマート化などを進めることとしている。

【図2】みどりの食料システム戦略における化学肥料の削減目標

【図2】みどりの食料システム戦略における化学肥料の削減目標.jpg

https://www.maff.go.jp/j/kanbo/kankyo/seisaku/midori/attach/pdf/index-55.pdf

化学肥料の使用量について、長期的な推移をみたのが図3である。30年の間(1990年~2020年)に窒素、リン酸および加里肥料の使用量はそれぞれ36%、51%および44%減少している。リン酸および加里肥料の減少割合が大きいのは2008年の肥料高騰を機に土壌診断に基づく減肥が進んだためと推定される。同期間において農耕地面積の減少割合は17%であったことから、単位面積当たりの窒素肥料の施用量も大きく減少していることが分かる。

この要因として、良食味米生産や特別栽培が広がり窒素肥料施用量が減少したことや、被覆肥料の普及による肥料利用効率の向上も大きく貢献していると考えられる。化学肥料を減らすことに焦点が当たりがちであるが、食料自給率の目標値を踏まえ、日本における農業生産に必要な肥料量をしっかり議論する必要がある。

【図3】1975~2020年における化学肥料の使用量の推移

(窒素、リン酸、加里の成分量の合計)FAOSTATより全農作成、2030年および2050年の数値はみどりの食料システム戦略の目標値

【図3】1975~2020年における化学肥料の使用量の推移.jpg

(1)土壌診断による適正施肥

2021~22年度にかけて肥料価格が高騰し、土壌診断に基づく減肥(リン酸、加里の成分量を落とした低成分肥料)が進んだ。全農では急激な土壌診断の需要に対し、分析項目の絞り込み(減肥対象であるリン酸、加里に絞った分析)や過去分析値および地域平均値を活用した減肥、簡易土壌分析キット(富士平工業(株)みどりくん®など)による診断により対応した。

データ化欠かせず

全農の肥料供給価格は2023年はほとんどの品目で値下がりしたものの、環境調和型農業における化学肥料使用量の削減を進めるためにも引き続き土壌診断による適正施肥を進める必要がある。今後、土壌診断を有効に活用するためには土壌診断値のデータベース化とともに診断値と位置情報をひもづけて管理していくことが重要である。

全農兵庫県本部では国の肥料コスト低減体系緊急転換事業も活用しながら、県内の土壌診断値の見える化を進めた。リン酸、加里といった肥料の三要素に加え、pHや腐植、ケイ酸といった土づくりの指標となる項目についても見える化し、JAや組合員に提供している。(図4

地域単位で土壌状態を把握することで、土づくりや適正施肥を効率的に進めることができる。近年、マップ化ツールであるGISシステムは使いやすいシステムが増えており、全農でもほ場管理システムZ―GISの普及を進めている。全農では今後、土壌診断値のデータベース化やマップ化を進め、土づくりおよび適正施肥の取り組みを加速していく。

【図4】兵庫県の土壌診断マップ(土壌腐植含量の例、Z-GISを用いてマップ化)

【図4】兵庫県の土壌診断マップ(土壌腐植含量の例、Z-GISを用いてマップ化).jpg

1年目、800点のマッピング。2022~24年度にかけて2,400点の診断、マップ化を行う予定。

【現場で役立つ農薬の基礎知識2023】環境調和型農業の施肥と土づくり 持続性の確保を前面に グリーンメニュー推進(2)へ続く

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