調査は今年の７月上旬にインターネットによるアンケートで、全国の20歳代から70歳代の男女2000人が対象。現在の食の志向は「健康志向」が44.3％で最も多く、過去最高の回答割合となった前回（25年１月）の46.3 ％並の高い水準が続いている。前回調査から上昇したものは、東日本大震災後の調査から３期連続で低下傾向にあった「安全志向」が前回調査から5.9ポイント反転上昇し23％となった。「国産志向」の前回から4.1ポイント上昇し17.7％となった。さらに味のおいしさを追求する「美食志向」も同様に4.3％ポイント上昇の13.5％となった。
　一方、これまで２半期連続で高い水準にあった食費を節約する「経済性志向」が前回から5.9ポイント低下の33.4％だった。このほか「手作り志向」も7.6ポイント低下の19.9％だった。
　年代別では、「健康」と「国産」は年代が上がるにつれて志向する割合がかくなっており、対照的に「経済性」と「簡便化」と「美食」は若い層ほど志向割合が高くなっている。
　「国産志向」は２年連続の上昇で、回復傾向にあることが明らかになった。さらに国産食品の輸入食品に対する価格の許容度は、「割高でも国産を選ぶ」という回答が61.3％で、前回より6.9ポイント高くなった。その範囲は「３割高でも」の回答が、調査開始以来最高の20.9％だった割高でも国産」は、すべての品目で上昇資、特に米と野菜が高く、それぞれ77.5％、68.8％となった。こうした傾向を反映し、現在の価格と比べてだとうと思う価格水準は、生鮮・加工食品すべての調査品目について、「値上げが妥当」（19〜26％）の回答が割合が上昇し、「値下げが妥当」（26〜36％）の割合が低下した。