新型コロナウイルスによる購買・意識の変化を調査、来店回数減も購入単価増2020年7月20日

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マーケティングリサーチ事業を手がける(株)クロス・マーケティンググループ傘下の(株)ディーアンドエムは、位置情報データ活用クラウド型プラットフォームを提供するクロスロケーションズ(株)と共同で、新型コロナウイルス感染拡大に伴う消費者の購買・意識の変化に関する共同調査を実施した。それによると、スーパーの1週間あたり利回数は3日から2日に減少する一方、1回あたりの購入単価ボリュームゾーンは2000～3000円から3000～5000円へ上昇したことが分かった。利用回数の減少は、「店内の混雑」「人通りが多い」などが理由。

新型コロナウイルス感染拡大前後の購入傾向の変化（クリックで拡大）

調査は、首都圏1都3県・大阪府・愛知県における総合スーパー277店舗の利用者が多いと推定される地域で、20歳以上の男女を対象に実施。有効サンプル数は2191だった。
調査結果は以下の通り。

【スーパーの利用回数、利用曜日・時間帯】
・新型コロナウイルス感染拡大前後で、スーパーの1週あたり利用回数は3日から2日に減少した。
・スーパーの利用曜日・時間帯は、平日昼間の利用者が増え夜間は平日休日ともに買い控え傾向がみられた。

【スーパーの1回利用あたりの購入金額・点数】
・新型コロナウイルス感染拡大前後で、購入単価のボリュームゾーンが2000～3000円から、3000～5000円に移行。1回あたりの購入額に増加傾向がみられた。
・購入点数のボリュームゾーンも、10点から15点に増えた。

【店舗利用増加エリアの店舗を選ぶ理由、減少エリアの店舗を選ばない理由】
・店舗の利用が増加したエリアの「店舗を選ぶ理由」トップ3は、「アクセスのよさ」「いろいろな商品が一度に買える」「食料品の品ぞろえの豊富さ」。
・店舗の利用が減少したエリアの「店舗を選ばない理由」トップ３は、「店内が混雑している」「アクセスの悪さ」「人通りが多い」など。新型コロナウイルスによる生活様式の変化を反映した結果となった。

【新型コロナウイルス感染拡大前後に購入が増えた品目、減った品目】
・新型コロナウイルス感染拡大前後で、レトルト食品、冷凍食品、乳製品の購入増加傾向が確認された。日持ちのする食品のニーズが高まっていると推測される。

【新型コロナウイルス感染拡大前後におけるスーパー以外の利用実態の変化】
・インターネット通販の利用が増加傾向を示した。
・コンビニエンスストア（ＣＶＳ）、ディスカウントストア、100円ショップは減少傾向であり、特にディスカウントストアや100円ショップで顕著な減少傾向があった。

【各店舗で購入回数が増えた品目】
・ＣＶＳでは弁当や菓子・スイーツ、ドラッグストアでは乳製品や水・飲料、ネット通販では水・飲料、宅配サービスでは生鮮品の購入が伸びている。