スーパーやコンビニは普段通り利用 ウィズコロナ下の新ライフスタイルを調査 インテージ2020年8月20日
株式会社インテージ（東京都千代田区檜垣歩代表取締役社長）の調べによると、新型コロナウイルスの流行には関係なく、普段通りスーパーやコンビニなど買い物施設を利用している人の割合が、感染再拡大期の今、緊急事態宣言直後よりもむしろ増加傾向にあることが分かった。
全国の15～79歳の男女モニターおよそ800人を対象に実施したネット調査で、緊急事態宣言解除直後（6月初旬）と感染が再拡大し始めた7月末とで人々の行動様式にどのような変化があったかを探った。
それによると、新型コロナウイルスの流行には関係なく、普段通り利用している割合が緊急事態宣言直後よりも増加傾向にあったのは飲食店やスーパーなどのショッピング施設で、自家用車や鉄道も含め生活に不可欠なサービスでとくに目立った。
感染再拡大期にかけてむしろ利用が増えたサービスを利用頻度の高い順に並べると、「スーパー」64.6％→70.2％、「コンビニエンスストア」45.1％→50.8％、「自家用車」30.5％→36.5％、「ショッピングモール・ホームセンター」15.7％→26.5％、「外食（飲食店）」13.6％→23.7％、「家電量販店」10.4％→20.8％、「鉄道」10.9％→19.0％、「テイクアウト」13.9％→17.6％となった。
増加率の多い順では、「ショッピングモール・ホームセンター」10.8ポイント増、「家電量販店」10.4ポイント増、「外食（飲食店）」10.1ポイント増、「鉄道」8.1ポイント増、「自家用車」6ポイント増、「コンビニエンスストア」5.7ポイント増、「スーパー」5.6ポイント増、「テイクアウト」3.9ポイント増など。
緊急事態宣言直後も利用頻度の高かったスーパーやコンビニでの買い物は生活必需性の高さから感染再拡大期を迎えてもなお増加傾向にあり、外食に至っては、感染再拡大期を迎えても普段通りに利用する人の増加率がベスト3に入っている。
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