EUの有機食品生産規則に従って生産されたEU産食品と飲料には、「ユーロリーフロゴ」が付いており、生産には添加物や加工助剤が使われず、加工中に非有機原材料に触れていない食品・飲料であることを示している。また、遺伝子組み換え作物の使用は禁止されており、化学肥料、農薬の使用も制限。ホルモン剤や抗生剤の使用も禁止されている。製品ラベルは、EU産の食品や飲料の多様性を示し、農家や生産者を守ると同時に、日本の消費者にも本物の高品質なEU産有機野菜であることを約束。「パーフェクトマッチ・キャンペーン」では、欧州食材と和食材を使ったレシピも紹介している。

EUは、ヨーロッパ各国で伝統的に受け継がれているオーガニック食品や飲料の生産を支持しており、現在、世界で2番目に大きなオーガニック食品の消費市場となっている。特にオーガニック食品の生産が多い国は、スペイン、イタリア、フランス、ドイツ。また、ドイツの消費者はオーガニック食品に最も多く支出をしており、2019年にはEU内のオーガニック食品への支出の約3分の1を占めた。有機農業を実践する際、EUで義務づけられている厳しい基準のため、有機農場の収穫量は従来のものより大幅に低く、約40％から85％。オーガニック食品ができるまでには大変な努力が必要で、当然価格も高くなるが、生産者にとって有機農産物は、従来の価格に加えて、最大150％の割増を得ることができる。

急成長するEU産オーガニック食品の需要

2010年から2019年までの10年間で、EUのオーガニック市場の価値は2倍以上になり、2019年には、EUのオーガニック生産者数は1年で2.8％増加し、43万人に達した。EU市場は2020年から2025年の間にCAGR（年平均成長率）8.34%で成長すると予測されていたが、コロナ禍で消費者がより安全で栄養価の高い食品を食べることで免疫力を高めようとしていることから、EUにおけるオーガニック市場の急成長が予測。2020年3月から4月にかけて行われた最初のロックダウン中には、フランスの一部のオーガニック食品店で40％以上の売上が増えた。

日本における有機農産物の市場は比較的小さいが、着実に成長しており、日本の消費者が食品の安全性、サステナビリティ、エシカル、健康への関心を高めていることから、近い将来には大きなビジネスになる可能性を秘めている。EUは、厳格なオーガニック原則に則って生産された食品や飲料を日本に供給することが可能で、ワイン、スピリッツ、ビールからパスタ、オリーブオイル、蜂蜜、チョコレート、ビスケット、シリアルに至るまで、高品質の有機農産物が数多く揃えている。

人気が高まるEU産オーガニックワイン

世界的にオーガニックワインの人気が高まる中、日本では、国内ワイン市場全体の約10％（スパークリングワインを除く）と比較的大きな割合を占めている。過去5年間、日本におけるオーガニックワインの売上高は8.2％増と、ワインカテゴリー全体を上回る成長を遂げた。フランスを中心に輸入されており、白ワインよりも赤ワインの人気が高い。

EUは2022年までに世界のオーガニックワイン市場の78％を占めると推定され、消費量ではドイツが最大で、生産量ではスペイン、フランス、イタリアが名を連ねている。オーガニックワインの生産者は、ブドウ畑の土壌の質を向上させ、バランスのとれた生態系を作り、ブドウの木の自然な防御メカニズムを促していくことを目指している。

EUオーガニックロゴ

EUにおけるオーガニック生産とは

天然資源の保全に貢献し、高い生産基準とアニマル・ウェルフェアを適用した農場経営と食品生産において、総合的にシステム化されている。EUにおける有機農業の主な原則には、資源を効率的に利用するための作物の輪作、また、化学農薬、合成肥料、遺伝子組み換え作物（GMO）の使用禁止、家畜への抗生物質の使用の厳しい制限がある。

オーガニック製品のEU基準は厳しく、食品や飲料の原料農産物の95％が有機栽培されたもので、製品はEUの公式な制御スキームにおけるすべてのルールに遵守していなければならない。また、サプライチェーンの途中で汚染がないことを保証するため、生産者または調理者が、密封されたパッケージに入れて、直接出荷している。

EUの執行機関である欧州委員会が2019年12月11日に気候変動イニシアチブである「欧州グリーンディール」を発表したことから、EUはその一環として「ファーム・トゥ・フォーク」戦略を開始。EUは2030年までにEUの農地の25％を有機農業に転換するという目標を掲げている。