外食・中食市場全体の2021年11月の2019年同月比（図表1）をみると、売上（金額市場規模）が12.0％減少、客数（食機会数）が9.7％減少。感染拡大による影響のピークは、2020年4月で市場規模前年同月比41.9%減だった。2020年10月には8.9％減まで回復したが、その後の感染拡大で再び悪化。2021年は1月26.3%減、2月24.4％減、3月21.9%減、4月23.7％減、5月26.3％減、6月は27.6％減、7月は19.9％とやや改善したものの、8月は感染が急拡大して27.3％減と再び悪化。9月は酒類提供自粛で客単価が下がり、28.8％減とさらに悪化した。10月は全都道府県で緊急事態宣言が解除され12.1％減、さらに10/25に時短営業解除（一部制限有）された後の11月も12.0％減と同程度となり、前年同期と同水準まで回復した。

業態別・利用形態別の11月の売上2019年同月比では、外食・中食全体のイートインは24.1％減で、大きく回復した前月よりさらに改善した（前月比3.1ポイント増）。業態別では、FF+セルフカフェのイートインは同30％減、ファミレスのイートインは同21％減、居酒屋のイートインは同44％減、その他のフルサービスレストランのイートインは同20％減。テイクアウト・出前は、FF+セルフカフェで同60％増と21カ月連続のプラス成長だった。

外食業態計（レストラン計）の売上で2019年同月比の利用形態別では、出前（デリバリー）の大幅増が続いている。デリバリー増加のピークは2020年5月の204%増だが、その後も2ケタ増が続いた。特に2021年2月（132％増）、同5月（159％増）、同7月（181％増）、さらに同9月も109％と伸びが大きく、3ケタ増となった。10月は77％増、11月は82％増で緊急事態宣言が解除された後も堅調に伸びている。

エヌピーディー・ジャパン フードサービスシニアアナリストの東さやか氏は、今後の展望について「年明け1月以降は、感染力の高いオミクロン株で新規感染者数は急増し、地域により時短など営業自粛制限なども始まったため、今後回復は鈍くなることが予想される。また、コロナ禍におけるデリバリー、テイクアウト増加のトレンドは継続が見込まれ、少人数の友人とのホームパーティー需要は商機の1つになると考えられる。イートインについては、おひとり様向けの施策、家族連れには外食の楽しみを提供できるサービス施策が有効」と分析している。