有機・農薬節減栽培と生物多様性の関係を解明 農研機構2019年9月4日
農研機構は、有機・農薬節減栽培の水田では、慣行栽培よりも多くの動植物が確認できることを2013年から2015年の3年間に渡って行った全国規模の野外調査で明らかにした。
農業は、食料や生活資材を生産するだけでなく、農地やその周辺における生物多様性の保全を含む多面的な機能を果たしている。こうした観点から注目を集めているのが有機栽培や農薬節減栽培などの環境保全型農業だが、その効果を科学的に検証する研究は地域の事例研究にとどまっており、広域的な水田の生物多様性の調査に基づく検証は実施されていなかった。
農研機構をはじめとする研究グループは、全国各地の1000以上のほ場を対象に、有機栽培または農薬節減栽培を行う水田と、行わない慣行栽培の水田の両方で生き物の調査を行い、種数と個体数を比較した。
その結果、有機栽培の水田は、慣行栽培の水田と比較して、絶滅のおそれのある植物の種数や、害虫の天敵であるアシナガグモ属のクモ、アキアカネ等のアカネ属のトンボ、トノサマガエル属のカエル、およびサギ類などの水鳥類の個体数が多いことが明らかになった。
農薬節減栽培の水田も、慣行栽培の水田よりも植物の種数およびアシナガグモ属の個体数が多い一方で、ニホンアマガエルは少ないことがわかった。
また、ニホンアマガエルとドジョウ科については、化学肥料や化学農薬を減らすよりも、個別の管理法が個体数に大きく影響することがわかった。
農研機構はこの成果について、有機・農薬節減栽培や特定の管理法が、「生物多様性の保全に有効な農業生産方式であることを示す科学的で客観的証拠になる」とし、生物多様性に配慮した稲作により、環境へのマイナスの影響を減らすとともに、生物多様性を活用したブランド化など農産物に新たな価値を付与することいに役立つとしている。
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