ＢＮＩ強化コムギ（左）と通常のコムギ（国際農研提供）

ＢＮＩ強化コムギは、通常の作物生産で窒素肥料の多くが温室効果ガスとして排出されてしまうのに対し、土壌窒素の溶脱を防いで効率よく窒素を活用できる技術によって世界で初めて国際農研で開発された。同研究所では約10年にわたって茨城県つくば市を拠点に研究を重ね、窒素肥料の6割を減らしても通常の小麦と同じ収量を維持できる成果が得られている。

昨年、米国科学アカデミー発刊の「米国アカデミー紀要（ＰＮＡＳ）」の2021年の最優秀論文賞を受賞し、気候変動やウクライナ危機で肥料原料の高騰が課題となる中、世界に貢献できる日本の農業技術として期待が高まっている。

こうした成果も踏まえ、国際農研は、昨年秋から、科学技術振興機構（ＪＳＴ）と進める地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（SATREPS）で、世界第2位の小麦産出国のインドの6カ所のほ場で、ＢＮＩ強化コムギの試験的な作付けを進めている。インドの小麦の栽培期間は11月から4月で、先月、国際農研の研究員が現地を訪れて穂の状況を確認したところ、ＢＮＩ強化小麦の穂の数が通常の小麦より多い順調な成果が確認され、今後、詳しく分析を進めることにしている。

今年春からは北海道などでもＢＮＩ強化小麦の交配に向けた試験作付けを始めることになり、現地の研究機関と連携して、日本に適したＢＮＩ強化小麦の品種開発に向けた研究が進められる。元々ＢＮＩ強化コムギの開発は、窒素肥料を購入できない途上国などが少ない窒素でも収量を確保できるように支援する国際貢献の意味合いが強かったが、温暖化対策やウクライナ危機に伴う小麦価格の高騰で国産小麦の生産拡大が課題となる中、国内でも環境負荷軽減につながる技術として注目度が高まっている。

ＢＮＩ強化コムギをめぐっては、海外からの関心が高く、今月宮崎県で開かれるG7農相会合でも成果が展示される。国際農研の吉橋忠プロジェクトリーダーは、「Ｇ7はいずれも小麦をつくり、食べている国であり、研究への関心も高い。また、そうした国は日本が小麦を輸入している国でもあり、日本で食べる小麦の技術につながる側面もある。国際的な貢献とともに、北海道内などでの試験作付けを通してさらに国内での小麦生産にも役立てていきたい」と話している。