食品の物流は、製造、卸、小売など各社が独自にＰＯＳデータなどのビッグデータを使って需要予測を行っているのが一般的だ。今回の試みは、そうしたデータに同協会が気象情報を加えて高度な需要予測を行い、各社にデータを提供しようというもの。同協会によれば、こうした異業種間で気象情報を共有する試みは業界初だという。
　これにより、綿密な生産計画を立てて食品ロスを減らすとともに、廃棄や返品、回収にかかる輸送量を減らしＣＯ２を５％減らすことをめざす。
　26年度は、日持ちしない冷蔵食品の代表である「豆腐」と、特定の時期に需要が集中する季節商品の定番である「麺つゆ・鍋つゆ」の２品目に絞り、関東地域を対象に事業を実施。豆腐は１日１回、麺つゆ・鍋つゆは１週間に１回、日本気象協会がデータを取りまとめ、メーカー、卸、小売、などに情報提供する。
　27年度以降は、対象商品を食品に限らず、気象条件によって廃棄や返品ロスなどが生じているすべての商品に拡大し、対象地域も全世界に広げる予定。同協会では、「各流通段階で適正な在庫を確保することにより商品の安定供給が可能になり、最終消費者もメリットを得られる」とコメントしている。

（上イラストは、本事業の概観図。日本気象協会の発表資料より）

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