ドローンによる渡り鳥飛来湖沼からの採水

宮崎大学産業動物防疫リサーチセンター（CADIC）は、家畜伝染病に対する防疫・減災に関する国内外の様々な課題に取り組んでおり、養鶏業に甚大な被害をもたらす高病原性鳥インフルエンザ（HPAI）の対策もその一つ。養鶏が盛んな宮崎県は、これまでにたびたびHPAIの被害を受けてきた。

2020～2021年シーズンの全国的なHPAIの猛威を受けて、CADICは翌シーズンから毎年、県内の渡り鳥飛来池において渡り鳥の糞便を採取してHPAIウイルスの保有を調査。陽性例が出た場合には県の家畜防疫対策課と情報を共有して養鶏業者に注意を喚起するなどしてきたが、糞便を用いたモニタリング手法は、飛来シーズン早期では採取できる糞便が非常に少ないことが、HPAI早期警戒アラート発出における課題だった。

湖沼などの環境水を用いたHPAIモニタリング手法は、それを補完する手法として知られている。また、飛来シーズン早期でも湖沼では群れをなして遊泳する渡り鳥が確認されている。もし、HPAIウイルス陽性の個体がいれば、ウイルスは糞便とともに水中に排泄されるため、鳥が群れている場所から採水すればウイルスを検出できるのではないかと考えられる一方、多くの場合、採水が困難な箇所で渡り鳥は群れている。

そこでCADICでは、2023～2024年シーズンにドローンを用いた採水とHPAIウイルスの検出を開始。糞便サンプリング調査と並行して進めてきた。このときは全国にHPAI発生が少なかったためか、環境水からのHPAIウイルス検出には至らなかった。

AdvanSentinelは、下水疫学調査（ウイルス等のモニタリング）を行なっており、新型コロナウイルスの流行動態調査においてはその有用性が立証されている。そのための同社の革新的技術であるCOPMAN法による超高感度RNA検出法は、環境水からのHPAIウイルス検出において突破口となった。

2023年12月に宮崎県下の調整池でドローンにより採水され保存されていたサンプル水から、COPMAN法により鳥インフルエンザウイルス遺伝子（MおよびH5）の検出に成功。この結果を受け、宮崎大学CADICとAdvanSentinelは、環境水からHPAIウイルスをモニタリングする手法の最適化とモニタリングデータのHPAI対策への有用性の検証について、共同研究を開始した。

同モニタリング手法の有用性が実証されれば、これを「宮崎モデル」として全国に展開し、養鶏場におけるHPAI発生の低減、ひいては鶏肉・鶏卵の安定供給につながると考えられる。