余剰野菜問題を解消するグリーンサポート20周年2018年1月24日

一覧へ

　東都生活協同組合（東京都世田谷区、庭野吉也理事長）が独自に展開、販売する低価格供給商品「グリーンサポート」がこの1月で20周年を迎えた。余剰野菜に着目した商品だ。

　東都生協が提供する青果物は、まず事前に産地と栽培方法について確認した物を植え付けてもらうことから始まる。数量については、前年までの注文状況や社会的な背景などを考慮しながら、生協担当者（商務）と産地の担当者が話し合いながら決定していく。
　産地ではこの計画数量に対応できるように、畑に植え付けを行っていくが、必ずしも収穫量と注文数が等しくなるとは限らないことや、毎年の天候の変動から生育が遅れたり、逆に進みすぎたりして、生協のカタログ掲載週とズレが生じてしまう。こうした場合、手塩にかけて育てた青果物が畑に余ってしまうことがしばしばある。これが、いわゆる余剰野菜だ。
　実際の収穫量と注文数量のバランスが崩れ、余剰となった青果物は畑で処分せざるを得なくなる。一般市場に余剰野菜を持ち込むことも可能だが、日頃から定期的に市場出荷をしていない産直産地の商品は市場にとっては「余った時だけ持ち込まれては不安定で、あてにならない厄介者」として敬遠されがちだ。
　また生産者にとってもせっかく組合員向けに育てた青果物がどこの誰に届くのかが分からない市場出荷になることは本意ではない。
　こうしたことを背景にサポート商品が生まれた。
産地を訪れた組合員が、出荷できずに廃棄される青果物を見て「もったいない！何とかならないものか」との素朴な気持ちを生協に報告。意見を受けた生協や産地、流通を担う取引先など各方面から協力し合う体制が整い、「グリーンサポート」商品が生まれた。
　これにより、組合員は通常の商品より低価格でこだわりの青果物を購入することができ、生産者も畑で余剰となりそうな青果物を出荷できる。また物流会社は組合員の満足度が上がることで受託する仕事量が増えるという、まさに「三方一両損」を地でいく恰好だ。
　しかし、サポート商品はその性格上、組合員には「何が届くのかが分からない」という不便さも持ち合わせている。とはいえ、組合員もそうした点を理解しているので、特に問題はないという。実際、生協側が商品を提供する場合は、その時々の余剰の状態で、届けられる商品構成もさまざまで、量や大きさなども不揃いだ。ただし、目安としては余剰野菜1～2品目で一律210円（税込み）で組合員に提供される形となっている。
　東都生協は産地に栽培を依頼した青果物の余剰を少なくすることで、生産者に安心して栽培してもらえる環境が維持できる。東都生協では今後もこの「グリーンサポート商品」の展開を通じて、持続可能な安全・安心で美味しい青果物生産に取り組みたいとしている。