「西九州食財プロジェクト」がオンライン商談会開催2020年8月17日
「西九州食財プロジェクト」は8月6日、新型コロナウイルスの感染拡大で直接の商談ができない状況の中、関東圏の小売店に向けてオンライン商談会を開いた。
その場にいるような臨場感のあるPR動画
オンライン商談会では、佐世保市・松浦市・新上五島町のそれぞれの担当者が、現地で説明を受けているかのように、生産者が語る産品の魅力をPR動画と併せた形で説明を行った。
参加者は、「西九州食財プロジェクト」のメンバーである佐世保市、松浦市、新上五島町と神奈川県内で4店舗運営しているスーパーマーケット、大野屋の大野孝将社長と同社鮮魚部MDの原章光氏、みらいマルシェ（株）土屋敬氏など。主に、長崎和牛、バラ、ハーブ鯖、マグロ、飛魚、スナップエンドウ、牡蠣など約30品の食材を紹介した。
オンライン商談会では、事前に小売店側が興味のある産品が何かというヒアリングを実施し、その産品のなかでサンプル手配が可能なものを商談会当日に着くように送付。また、西九州食財の生産者の想いや実際の栽培の様子を事前に可能な範囲で動画におさめ、当日はオンラインで動画を流しながらサンプルを食べてもらい、産品の説明を各市町の担当者が行った。
オンライン商談会を終えて市役所の担当者は「新型コロナウイルスの影響により、農水産物に大きなダメージが出ている中で、オンライン商談会といった今できる形で、産地の姿、声を可能な限り届けていく必要がある。今回初めての取り組みで、いろんな可能性が垣間見えた。今後も農水産物の販路拡大、また新型コロナウイルスで影響を受けている生産者の支援を引き続き行っていきたい」とコメント。また、オンライン商談会に参加した大野屋の大野社長は、「新型コロナウイルスにより移動がしにくく、現地での商談が難しい状況下で、新規での売り手と買い手のコミュニケーションがとりにくい環境でのオンライン商談は非常に効果的だと思う。 事前に情報をいただいていたのでスムーズに商談できた。商流や価格など課題はあるが、今後の販促につなげられるよう検討していきたい」と話した。
動画により産地をPR
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