猛暑と異常気象で広がる農産品被害に対応 出荷基準を見直し グリーンコープ共同体2025年9月9日
西日本を中心に16の生協で構成されているグリーンコープ共同体は、この夏の猛暑や異常気象によって農産地で拡大している被害を受け、生産者を支援するために出荷基準を見直す。被害を受けた農産物も可能な限り活かして提供を継続する。
出荷基準を見直しでは、従来の基準では外観の傷や変形があって規格外とされてきた農産物でも、食味や安全性に問題がなく、一定の品質を満たすものを正規品として取り扱い、通常と同じ価格で仕入れ・販売。これにより、被害を受けた農産物を無駄にせず組合員のもとへ届けることで、生産者の収益を確保する。
通常品の人参（右）に比べて平たくなった今年度の収穫品
この夏の猛暑と異常気象は各地の農産地を直撃しており、北海道の人参は、丸みのない平たい形状のものが多く収穫された。これは肥大期にあたる6月から7月に干ばつと高温が重なり、地中の水分が不足したことが理由。北海道産の馬鈴薯も同じ理由から、小玉となる傾向が強まっている。
また、九州地方を中心に生産されているピーマンは猛暑のため赤く変色するケースが、昨年に続いて多発。果樹産地でも被害が拡大しており、青森県ではカメムシの被害が拡大し、果面に凹みや変色が見られるりんごが増えた。長野県では5月末の雹害でりんごやぶどうの果実のキズが相次ぎ、7月末には突風によって大規模な枝折れが発生。これらの影響から圃場によっては50％以上の果実に被害があった。
カメムシの被害で凹みが生じたりんご（左）と雹によるキズがついたりんご
例年にない規模の被害で、出荷への影響は避けられない状況のなか、グリーンコープは出荷基準を柔軟に見直すことで、生産者の努力を支えながら、組合員の食卓に安定した農産物を届ける仕組みを維持。気候変動の影響が年々深刻化する時代にあっても、生産者と組合員をつなぐ産直の仕組みを守り、持続可能な農業と食の安定供給に取り組む。
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