動物用抗生物質・抗菌剤の市場規模 2026年に52億6000万米ドル到達予測2022年9月30日
グローバルインフォメーションは9月27日、市場調査レポート「動物用抗生物質・抗菌剤の世界市場(2022年)」(The Business Research Company)の販売を開始した。
同レポートによると、動物用抗生物質・抗菌剤の市場規模は、2021年の42億3000万米ドルから年平均成長率(CAGR)6.11%で成長。2022年には44億9000万米ドルとし、さらに2026年には52億6000万米ドルに達すると予測されている。
動物用抗生物質・抗菌剤市場は、事業体(組織、個人事業主、パートナーシップ)による、動物用抗生物質・抗菌剤の販売で構成。細菌または微生物に対して、細菌/微生物を殺す、またはその発生と増殖を制限することによって作用する動物用医薬品を指す。これらの医薬品は、臨床疾患の治療、一般的な疾病現象の予防や制御、動物の成長促進に使用されている。
動物用抗生物質および抗菌剤の主な種類には、テトラサイクリン系、ペニシリン系、スルホンアミド系、マクロライド系、アミノグリコシド系、リンコサミド系、フルオロキノロン系、セファロスポリン系、その他の抗菌剤および抗生物質が含まれる。テトラサイクリン系は静菌作用があり、その作用機序は細菌の30Sリボソームとの可逆的な結合と細菌の細胞質膜の変化によるもの。好気性細菌、グラム陰性細菌、マイコプラズマなどによる細菌感染症の治療に使用される経口薬とも呼ばれている。プレミックス、経口粉末、経口溶液、注射など、さまざまな形態で提供され、コンパニオンアニマルおよび食用動物の両方に使われる。
2021年の動物用抗生物質・抗菌剤市場では、北米が最大地域となり、アジア太平洋地域は、今後、最も急速に成長する地域になることが予想されている。
動物由来の食品に対する需要の高まりが、動物用抗生物質および抗菌剤市場の成長を促進。牛乳、卵、肉などの動物由来食品は主要な栄養源として機能し、人間の食生活において重要な役割を担っている。
動物由来食品の生産に携わる企業や機関は、動物用抗生物質や抗菌剤を予防的に使用することで、健康な牛群や病気のない牛群を育成することに注力。Packaged Factsのレポート「Global Meat & Poultry trends」に掲載されているデータによると、世界の肉・鶏肉の消費量は、前年比CAGR1.4%で成長し、2023年には3億1300万トンに達すると予測。動物由来の食品に対する需要の増加が、動物用抗生物質および抗菌剤の需要を押し上げると予想される。
動物用抗生物質および抗菌剤分野で事業を展開する企業は、革新的な動物用抗生物質および抗菌剤の研究開発のため、関連する業界プレーヤーと戦略的パートナーシップを締結。5月に、ヒトと動物のマイクロバイオーム関連健康状態の解決に取り組むスイスのバイオテクノロジー企業Gnubiotics Sciencesは、コンパニオンアニマルの健康と幸福のための新しいマイクロバイオームソリューションの商品化に向けて、ヒトと健康栄養ソリューションの開発を行う米国のADMとパートナーシップを締結した。
2020年8月、ペットや家畜のための医薬品や予防接種を製造する米国の製薬会社Elancoが、Bayerのアニマルヘルス事業部門を68億9000万米ドルで買収。この買収により、Elanco社は研究開発パイプラインを充実させ、アニマルヘルス製品の幅を広げることになった。Bayerのアニマルヘルス事業部門は、ドイツに本社を置く製薬・ライフサイエンス企業。
重要な記事
最新の記事
-
【年頭あいさつ 2026】食料安全保障の確保に貢献 山野徹 全国農業協同組合中央会代表理事会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】将来にわたって日本の食料を守り、生産者と消費者を安心で結ぶ 折原敬一 全国農業協同組合連合会経営管理委員会会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】利用者本位の活動基調に 青江伯夫 全国共済農業協同組合連合会経営管理委員会会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】金融・非金融で農業を支援 北林太郎 農林中央金庫代表理事理事長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】地域と共に歩む 持続可能な医療の実現をめざして 長谷川浩敏 全国厚生農業協同組合連合会代表理事会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】「JAサテライト プラス」で組織基盤強化に貢献 伊藤 清孝 (一社)家の光協会代表理事会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】協同の原点に立ち返る年に 村上光雄 (一社)農協協会会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】食料安全保障の確立に全力 鈴木憲和農林水産大臣2026年1月1日 -
シンとんぼ(174)食料・農業・農村基本計画(16)食料自給率その他の食料安全保障の確保に関する目標2025年12月27日 -
みどり戦略対策に向けたIPM防除の実践(91)ビスグアニジン【防除学習帖】第330回2025年12月27日 -
農薬の正しい使い方(64)生化学的選択性【今さら聞けない営農情報】第330回2025年12月27日 -
世界が認めたイタリア料理【イタリア通信】2025年12月27日 -
【特殊報】キュウリ黒点根腐病 県内で初めて確認 高知県2025年12月26日 -
【特殊報】ウメ、モモ、スモモにモモヒメヨコバイ 県内で初めて確認 高知県2025年12月26日 -
【注意報】トマト黄化葉巻病 冬春トマト栽培地域で多発のおそれ 熊本県2025年12月26日 -
【注意報】イチゴにハダニ類 県内全域で多発のおそれ 熊本県2025年12月26日 -
バイオマス発電使った大型植物工場行き詰まり 株式会社サラが民事再生 膨れるコスト、資金調達に課題2025年12月26日 -
農業予算250億円増 2兆2956億円 構造転換予算は倍増2025年12月26日 -
米政策の温故知新 価格や流通秩序化 確固たる仕組みを JA全中元専務 冨士重夫氏(1)2025年12月26日 -
米政策の温故知新 価格や流通秩序化 確固たる仕組みを JA全中元専務 冨士重夫氏(2)2025年12月26日


































