この調査は、平成24年度から春と秋の2回行われ公表されている。
　今年5月末時点での供給希望量は、26年5月末（151万本）と比べて、供給希望量が減少した県もあるが、自県内産原木が一層不足してきたことや、出荷制限の解除が進んだことなどから、全体としては2割増加し、17府県で182万本となっている。樹種別には85％がコナラの供給を希望している。
　一方、供給可能量は、供給可能な原木が減少したこと、キノコ原木のマッチングが進んだことなどから、昨年5月末の175万本より45万本減少し、12県および国有林で130万本となっている。樹種別にはクヌギが66％となっている。
　この結果、供給可能量が希望量を下回り、総量としての不足量は51万本となっている。
　林野庁では、供給可能量を掘り起し、原木のマッチングを強化するとともに、原木の洗浄機械の導入、汚染低減技術の普及、クヌギ原木を使用したシイタケ栽培などの取組みを支援していくことにしている。
　また、中長期的には、キノコ原木供給可能量の拡大を目指して、伐採・更新による原木林の若返りを推進していく。