上の図は、コロナ発生以来の、全国の新規感染者数の推移である（NHKのHPより）。筆者は専門家ではないが、いくつかの疑問を呈してみよう。

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この図には、明らかな周期的変動が見られる。第1波から第5波までの波動である。このままでは、第6波の襲来は必至のように見える。
科学者は、それを阻止する方法を示さねばならない。その災禍を軽減する方法でもいい。そのためには、波動を形成する主要な原因を究明しなければならない。
科学者は、いくつかの原因を指摘するが、それらのほとんど全ては、説得的でない。
原因は反応の遅れ、とする研究者の見解がある。この見解によれば、外出と営業の自粛が原因になる。対策は、自粛という「自助」まかせである。また、ワクチンの普及が原因、という見解もある。対策は、「ワクチン一本足打法」である。季節性という見解もある。対策は、無責任な「自然まかせ」という無策である。
それらは1つの原因ではあるが、いずれも主要な原因ではない、と非専門家の筆者は考えている。
では、主要な原因は何か。

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上の図をみると、いずれの波も名前がついている。第1波は、いわゆる武漢型のコロナウィルスで形成された波動であり、...第5波は、デルタ型のコロナウィルスで形成された波動である。それらが、ほぼ同じ間隔で並んでいる。
ここから推測されることは、変異型ウィルスの寿命である。寿命がくれば、いわば自然に自滅して、新しい変異型のウィルスにとって代わる、という仮説である。それが波動の主要な原因とみる一部の科学者の見方がある。
もしも、この見方が正しいとすれば、第6波の襲来は必至である。人為では如何ともしがたい。だが、波の高さを低くすること、つまり、新規感染者数を少なくすることは、人為でできる。
そのために、第1に為すべき最重要なことは、新しい変異型コロナウィルスの早期発見と、早期の完全な隔離の2つだろう。

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早期発見と早期隔離のために必要なことは、空港などの検疫での完全な検査体制の整備である。完全とはいっても、100％完全というのは現実にはあり得ない。
それに加えて、国内で新しく変異した株の発生も想定しておくべきである。それらに備えた検査体制の抜本的な拡充が必要である。
それは、いまのＰＣＲ検査体制の拡充だけではすまされない。ＰＣＲ検査の陽性者が、新しい変異株の保有者か否か、の検査が付け加わる。新しい変異株の保有者の自宅療養などは論外である。

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こうした対策のために必要なことは、研究と検査と隔離と治療の体制の、衆知を集めた民主的再編である。現行のような、一部の政府寄りの科学者の、非科学的な提案による、上意下達の検査と隔離と治療の体制では、強烈な第6波による社会の蹂躙は免れないだろう。
いま、コロナ撲滅のために必要なことは、研究体制と医療体制の「民主」と「自主」と、そのための資料と研究成果の「公開」である。
これが為されれば、わが国が持つ医療の力を十二分に発揮して、コロナを撲滅できるだろう。それは、科学者の責任であると同時に、政治家の責任である。

（2021.10.11）