渇水によりひび割れたほ場（上越市安塚区）と枯れ始めた稲（同市清里区）＝上越市提供

出穂期には水が必要なのに

日本を代表する米どころ、ＪＡみなみ魚沼では「降雨が少ないため川の流水も細り、ため池の水も減っている。1週間以上、水が来ていないほ場もあり、水稲の収量や品質の低下が心配だ」（米穀課）と頭を抱える。

もうすぐ迎える出穂期（稲穂が出る時期）は米を実らせるために多くの水が必要で、この時期の渇水は痛い。新潟県小千谷市の米農家、堀井修さんは「うちは信濃川から引いているので今のところ大丈夫だが、ちょっと山あいに入ると水がない」と話す。

中山間地で深刻化　干上がる天水田、ひび割れるほ場

同じく米どころのＪＡ佐渡は「6月22日から雨が一滴も降っていない。特に天水田はかなり干上がっている。ダムもあるが、平年並みの雨量が前提で1ヵ月も降らないのは想定外だ」（営農振興課）と話す。

ＪＡえちご上越では「管内では、特に中山間地で被害が広がっている。用排水が整っている平場でも、上流で水を取ると下流に回らなくなるなど、十分な水確保が難しくなっている」（農業対策課）と心配する。

上越市はいち早く農地渇水・高温対策本部を立ち上げた。ＪＡえちご上越など関係機関の情報を市がまとめたところ、「ほ場のひび割れ」は8地区で、「水稲の葉の巻きあがり」は5地区、「枯死（枯れ始めも含む）」は7地区で確認された。今後、田の保水力低下、畦畔の崩落、不稔、収量・品質低下が懸念される。

2018年、23年を上回る干天日

上越市では、2018年と23年にも渇水に見舞われた。24時間降雨量が5ミリ未満の「干天日」は18年は29日間、23年は28日間続き、今回は35日間（7月31日現在）だ。新潟県域の平均（7月22日現在）では、農業用ダムの平均貯水率は83.5％、平年比94.1％を保っているが、上越市の正善寺ダムの貯水率は13.5％まで減っており（7月29日現在）危機的だ。

市の対策本部では「2018年、23年に比べ、今年は干天日の始まりが早く（6月27日～）さらに続きそうなので、渇水はより深刻だ」と説明する。ひび割れた農地は、18年には52.5ha、23年には165.4haに及んだ（表「新潟県上越市の干天（渇水）状況と農地ひび割れの面積」参照）。

ＪＡと行政が連携、あの手この手の対策

渇水対策についてＪＡ佐渡は、「限られた水をできるだけ平等に使えるようにするほか、水がなくても葉から吸収する液肥をドローン散布する」（営農振興課）。ＪＡみなみ魚沼では「地下水や井戸から水をくみ上げ農業用水に入れている」（米穀課）。

上越市は農地渇水・高温対策支援金に約1460万円の予算を付けた。かん水対策では、かん水用機械等の借り上げ、購入費用の支援、かん水用機械等に要する燃料・電気料金の支援のほか、消雪用井戸も開放する。担当者は「支援といっても『水あって』のこと。恵みの雨が早く降ってほしい」と話す。

新潟県農地計画課によると、新潟県域では、消雪パイプ用井戸の活用のほか、通常日数より間隔を空けて用水供給する「番水」の強化（上越市など10市町、対応面積約1万2000ha）、ダムからの計画以上の用水への供給（11ダム、対応面積約200ha）などが取り組まれている。

恵みの雨はいつ？　気象庁の長期予報

気象庁は7月25日、「北・東・西日本の長期間の高温と少雨に関する全般気象情報　第2号」を発表した。

気象庁はそこで「北・東・西日本の日本海側を中心に6月下旬から降水量の少ない状態が続き、記録的な少雨となっている所もあります」とし、こうした状態が「今後10日程度続く見込み」で、「農作物や家畜、熱中症対策などの健康管理に十分注意してください」と呼びかけた。

6月25日から7月24日まで1ヵ月間の降水量は、山形県が14.5ミリで平年のわずか8％。新潟県はさらに少なく10.0ミリで平年の4％にとどまった。1ヵ月間ほとんど雨のない日照り続きだったことになる。

ＪＡえちご上越の農業対策課では「7月29日に常勤役員が現場をまわり被害状況を視察した。農家は懸命に努力し、ＪＡと行政は連携しながら渇水対策をしている」と話す。

7月29日の記者会見で小泉進次郎農相は、渇水被害について質問され、「現時点では広範囲に大きな影響が出ているわけではない」としつつ、「一部で水不足に対する懸念も相当出ている。......現場の状況をスピード感を持ってつかんでおくことが農水省には求められる」との認識を示した。渇水被害は、2025年産米の収量に直結する。実態把握とともに、生産者への支援強化が急がれる。