シンとんぼ（90）みどりの食料システム戦略対応　現場はどう動くべきか（1）2024年4月27日

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シンとんぼは令和3年5月12日に公表された「みどりの食料システム戦略」をきっかけに始まり、みどり戦略の大義である「安全な食糧を安定的に確保する」を実現するために、現場は何をすべきなのかを、同戦略のKPIとその有効性や今後の農業に与える影響などをひととおり検証しながら考察を加えてきた。そして行きついたシンとんぼなりの結論が、現在ある技術を正しく活用すれば、新たな技術開発やイノベーションを待たずとも、みどり戦略の大義は達成可能だろうということだった。
では、農業現場はどう動くべきなのだろうか？　昆虫の分際で僭越ではあるが持論を述べてみたい。まず、農薬のＫＰＩ対策についてだ。みどり戦略の化学農薬削減のＫＰＩは、2019年基準で、2030年までにリスク換算量で10％減、2050年までに50％減を達成しろということであった。

化学農薬のＫＰＩは、農薬の有効成分ごとのＡＤＩ値をもとにリスク係数を与え、それに2019年時の出荷量（ｔ）を掛けて「リスク換算値」を計算し、そのリスク換算値を減らすというものだった。この辺の考え方への疑問は本稿でも吠えたのでここでは省略するが、良く理解しておかなければならないのは、化学農薬のＫＰＩでは、あくまで合計値で減らせばよいのであって、現在使用されている農薬の成分全てを一律に半減させるものではないということだ。

つまり、リスク換算量が大きい農薬の使用を止めて、リスク換算量がゼロのＩＰＭ資材などで代替することができれば、他の農薬の使用量を減らすことなくリスク換算量を大きく減らすことができる。

例えば、極端なことを言えば、2019年時点のリスク換算値合計23,330の約半分を占めるのは土壌消毒剤であるので、土壌消毒剤の全てを止めて、太陽熱消毒や蒸気消毒、土壌還元消毒などに切り替えれば、それだけで2050年目標の50％削減をクリアできることになる。そうすれば、地上散布の殺虫、殺菌、除草剤の使用量を一切減らすことなく、ＫＰＩを達成できるのだ。

ただ、土壌消毒剤は、この世で一番厄介な土壌病害虫を防ぐために不可欠な資材であり、作物によっては無くすことができないものもあるだろう。しかし、減らせる、もしくは代替方法でも十分に防除効果を発揮できる作物であれば、それらを導入することでリスク換算量を減らすことができるだろう。
次回、この辺のアプローチの仕方をもう少し整理してみよう。

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