価格高騰で3人に1人が米の消費減 パンやうどん、パスタ消費が増加 エクスクリエの調査から2025年6月17日
クロス・マーケティンググループ（東京、五十嵐幹代表取締役社長兼CEO）のグループ会社、エクスクリエ（東京、髙栖祐介代表取締役社長）が5月26日に実施したインターネット消費者調査によると、約8割がコメの価格高騰を実感しており、3人に1人がコメの消費を減らし、パンやうどん、パスタの消費が増加していることが分かった。
全国の15～69歳男女1200人を対象とした調査「第二次トランプ政権・コメ価格高騰による消費者心理の変化、生活への影響」によると、全体の51.0%が消費行動に「影響を受けている」と回答し、男性50代（全体比プラス8.0ポイント）、女性50代（全体比プラス9.0ポイント）でその傾向が顕著だ。
直近1年以内で価格高騰を実感した商品として「コメ」が81.3%と突出しており、生活への影響も61.3%と高い数値となった。この影響により、直近3カ月間のコメの購入頻度について「減った」と回答した割合が「増えた」を31.8ポイント上回った。さらに、今後3カ月間についても「減ると思う」が「増えると思う」を23.2ポイント上回っている。
コメの代替としてパン、うどん、パスタなどの小麦製品を積極的に取り入れる傾向が顕著である。自由回答では「できるだけパンを食べる回数を増やした」「うどんが安いのでうどんを購入している」など、特に朝食や昼食で主食の切り替えが進んでいることが明らかとなった。
また、コメの消費方法にも工夫が見られ、「ご飯の盛りつけを少し減らした」「雑穀や麦を混ぜて炊いている」といった対応や、外食頻度の減少、より安価なお菓子への切り替えなど、食生活全般にわたる消費行動の変化が確認された。
政府が発表したコメ価格高騰対策（2025年5月26日時点）については、72.0%の消費者が認知しているものの、政策内容を「よく知っている」と回答したのは28.5%にとどまった。政策によってコメ価格の低下を実感できるようになると思うかという問いに対しては、「そう思う」と回答した割合は全体の36.3%であった。
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