調査は、ハンバーガー、回転ずし、牛丼などのファストフードなど６カテゴリー65業態を対象にした。
　調査結果（６カテゴリー）の概要は次のとおり。

▽ファストフード
　2018年3兆560億円、19年見込3兆1381億円（18年比102.7％）

▽テイクアウト
　18年7兆5958億円、19年見込7兆6860億円（同101.2％）

▽ホームデリバリー・ケータリング
　18年1兆1843億円、19年見込1兆1862億円（同100.2％）

▽交通機関（機内食、客船・列車内食、駅構内飲食店、高速道路ＳＡなど）
　18年1050億円、19年見込1036億円（同98.7％）

▽レジャー施設
　18年9882億円、19年見込9862億円（同99.8％）

▽給食（産業給食、学校給食、福祉施設など）
　18年4兆702億円、19年見込4兆1064億円（100.9％）

　富士経済は、以上の6カテゴリー65業態の中から注目市場として、「セルフ式うどん」「病者・高齢者食宅配」を挙げているので紹介する。

▽セルフ式うどん（19年市場見込）1563億円（3.3％増）
　セルフ式うどんは、うどんをメインに販売する業態。2000年に讃岐うどんチェーンの「はなまるうどん」と「丸亀製麺」が大量出店を進めて以降、市場は大きく拡大。セルフ式そばと比べて女性やファミリー層の支持を獲得していることが市場拡大の一因となっている。
　18年は一部の大手チェーンが価格改定などで客数を減少させたことから、市場が前年割れとなったが、19年は前年に実績を落とした大手チェーンによるテレビＣＭの積極展開や、定番品を訴求する割引キャンペーンなどによりライトユーザーの需要が喚起されることや、各チェーンが継続して新規出店を続けていることから市場は拡大に転じると見込んだ。

▽病者・高齢者食宅配（同）968億円（2.7％）
　病者・高齢者向けに栄養価や咀嚼（そしゃく。かみ砕く）・嚥下（えんげ。飲み込む）などに配慮された、そのまま食べることができる完全調理済み食品をメインに宅配で販売する業態である。
　市場は堅調に推移していたが、大手企業の撤退や冷凍弁当宅配サービスとの競合などにより、16年、17年と市場は縮小した。
　18年は一部の上場企業で低価格商品へのオーダーシステムが増えた影響により売上が縮小したものの、他の上位企業が高齢者人口の増加を受けて好調だったため、市場は17年比1.1％増となった。19年は各企業による拠点数の増加や既存店の営業力強化が奏功しているので、市場は18年比2.7％増を見込んでいる。
　今後も高齢者人口および単身高齢者世帯が増加するため市場拡大が予想される。とくに病者食や咀嚼困難者用メニューは、継続した受注が期待される。高齢者向けの通常食も、おかずを中心に底堅い需要が予測されるとした。
　この調査は、富士経済専門調査員によるヒアリングなどを19年5月から7月に行い分析したもの。この調査結果は『外食産業マーケティング便覧2019　No.1』にまとめられている。