農研機構技報（英名：「NAROTechnical Report」）は年４回発行。新しい連携の開拓や成果の実用化を加速するため、特集やトピックスを交えながら、農研機構の研究技術成果を分かりやすく紹介している。

　第４号では、「気候変動」をテーマに気候変動の影響予測、適応対策、緩和技術について、コメ、果樹、畜産分野などの事例を特集している。

　冒頭の特集「世界の食料機関に向けた穀物収量変動予測サービス」では、農研機構農業環境変動研究センターがAPEC機構センター（APCC）と共同で開発した全球作物収量変動予測システムのサービス試験運用について紹介。同サービスでは、これから収穫される今作期と前年との収量差を提供する。これは、直近３年間の平均収量に対する割合で表す「収量変動予測」であり、予測対象が収量の前年差で、収量の値そのものを予測する「収量予測」とは一線を画するという。

　また、２番目の特集「わが国のコメ生産における気候変動影響予測と適応策」では、今後約100年の間に予測される気候変動条件における影響評価結果の概要と適応策の事例として、コメの生産体系の主力である水稲の移植栽培で移植日を移動した場合の効果について紹介している。

　また、「夏季高温によるコメの品質低下の克服」では、近年、水稲の登熟期の高温や日照不足のため多発している白未熟粒や胴割れ粒などの被害への対策について農研機構の最新の研究と開発について報告している。

　この他、「北海道における土壌凍結深の減少が農業に与える影響と対策」「ブドウ着色不良の発生拡大を予測する」「畜産における地球温暖化対策」などを報告している。

　「農研機構技報第4号」は、農研機構のホームページ上で公開中。
【農研機構技報 (NARO Technical Report) No. 4】