新たな土壌流亡対策を公開 農研機構2020年11月18日
農研機構は北海道立総合研究機構と共同で、営農作業の中で容易に実施できる土壌流亡対策を策定。これをもとに、土壌流亡対策の留意点などを示したパンフレットを農研機構のホームページで11月16日から公開している。
2つの技術を合わせた土壌流亡対策
近年の気候変動による集中豪雨の多発で、丘陵地形の畑作地帯では土壌流亡の被害が甚大化し、早急な対応策の確立が急務となっている。しかし、ほ場の傾斜を緩やかにする勾配修正などの基盤整備は、時間と費用がかかることから、生産者が手軽に実施できる土壌流亡対策が求められていた。
そこで、農研機構と北海道立総合研究機構は、生産者が通常の営農作業の一環として取り組め、かつ効果的に傾斜畑の土壌流亡を抑制できる対策を策定した。
共同研究では、営農排水改良機の「カットシリーズ」と、耕耘時に緑肥・刈株を部分的に温存する部分不耕起帯設置「ドットボーダー・プロテクト」を併用した現地実証を実施。その結果、対策をしなかった場合と比べ土壌流亡を最大8割削減し、それぞれ単独で実施するよりも土壌流亡抑制効果が向上することが分かった。
土層改良には、麦などの収穫残渣を疎水材に利用する有材補助暗渠機「カットソイラー」などを使い、堅密土層を破砕して浸透性を高めることで、表面流去水の発生を抑制する。
部分不耕起帯の設置では、土壌流亡しやすい地点にライン状やドット状に不耕起帯のボーダー（土堤）を配置することで、浸食耐性の改善がみられた。
パンフレットには、土層改良と部分不耕起帯設置を併用した土壌流亡対策の留意点のほか、北海道美瑛町の畑輪作における実施スケジュールの事例を公開している。
この成果については、ウェブ配信による農研機構農村工学研究部門令和2年度実用新技術講習会及び技術相談会で、11月24日まで紹介している。
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