新たな土壌流亡対策を公開 農研機構2020年11月18日
農研機構は北海道立総合研究機構と共同で、営農作業の中で容易に実施できる土壌流亡対策を策定。これをもとに、土壌流亡対策の留意点などを示したパンフレットを農研機構のホームページで11月16日から公開している。
2つの技術を合わせた土壌流亡対策
近年の気候変動による集中豪雨の多発で、丘陵地形の畑作地帯では土壌流亡の被害が甚大化し、早急な対応策の確立が急務となっている。しかし、ほ場の傾斜を緩やかにする勾配修正などの基盤整備は、時間と費用がかかることから、生産者が手軽に実施できる土壌流亡対策が求められていた。
そこで、農研機構と北海道立総合研究機構は、生産者が通常の営農作業の一環として取り組め、かつ効果的に傾斜畑の土壌流亡を抑制できる対策を策定した。
共同研究では、営農排水改良機の「カットシリーズ」と、耕耘時に緑肥・刈株を部分的に温存する部分不耕起帯設置「ドットボーダー・プロテクト」を併用した現地実証を実施。その結果、対策をしなかった場合と比べ土壌流亡を最大8割削減し、それぞれ単独で実施するよりも土壌流亡抑制効果が向上することが分かった。
土層改良には、麦などの収穫残渣を疎水材に利用する有材補助暗渠機「カットソイラー」などを使い、堅密土層を破砕して浸透性を高めることで、表面流去水の発生を抑制する。
部分不耕起帯の設置では、土壌流亡しやすい地点にライン状やドット状に不耕起帯のボーダー（土堤）を配置することで、浸食耐性の改善がみられた。
パンフレットには、土層改良と部分不耕起帯設置を併用した土壌流亡対策の留意点のほか、北海道美瑛町の畑輪作における実施スケジュールの事例を公開している。
この成果については、ウェブ配信による農研機構農村工学研究部門令和2年度実用新技術講習会及び技術相談会で、11月24日まで紹介している。
重要な記事
最新の記事
-
（458）農業AIは誰の記憶を使用しているか？【三石誠司・グローバルとローカル：世界は今】2025年10月24日 -
【米価高騰・今こそ果たす農協の役割】農協は農家のインフラ 急がれる「備蓄米買い上げ」 神明・藤尾益雄社長インタビュー（下）2025年10月23日 -
現場の心ふまえた行政を 鈴木農相が職員訓示2025年10月23日 -
全中会長選挙を実施 12月に新会長決定 ＪＡ全中2025年10月23日 -
花は見られて飽きられる【花づくりの現場から 宇田明】第71回2025年10月23日 -
続・戦前戦後の髪型と床屋・パーマ屋さん【酒井惇一・昔の農村・今の世の中】第361回2025年10月23日 -
「ゆるふわちゃんねる」登録者数100万人突破 ＪＡタウンで記念BOXを限定販売 ＪＡ全農2025年10月23日 -
愛知県の新米「愛ひとつぶ」など約50商品「お客様送料負担なし」で販売中 ＪＡタウン2025年10月23日 -
人気アニメ『ゾンビランドサガ』とコラボ「佐賀牛焼肉食べ比べセット」販売開始 ＪＡタウン2025年10月23日 -
佐賀県発の新品種ブランド米「ひなたまる」デビュー記念 試食販売実施 ＪＡグループ佐賀2025年10月23日 -
AI収穫ロボットによる適用可能性を確認 北海道・ＪＡきたそらちと実証実験 アグリスト2025年10月23日 -
西欧化で失われた日本人の感性や自然観とは？ 第2回シンポジウム開催 2027年国際園芸博覧会協会2025年10月23日 -
GREEN×EXPO 2027で全国「みどりの愛護」のつどいと全国都市緑化祭を開催 2027年国際園芸博覧会協会2025年10月23日 -
食とエネルギーの自給率向上と循環型社会の実現に向けた連携協定を締結 パソナ、ヤンマー、Well-being in Nature2025年10月23日 -
栃木県「那須塩原牛乳」使用 3商品を栃木県内のセブン‐イレブンで発売2025年10月23日 -
都市農地活用支援センター 定期講演会2025「都市における農空間の創出」開催2025年10月23日 -
岩手県山田町「山田にぎわい市」26日に開催「新米」も数量限定で登場2025年10月23日 -
ニッテン×QuizKnock コラボ動画を公開 日本甜菜製糖2025年10月23日 -
北海道の農業法人25社以上が出展「農業法人と求職者のマッチングフェア」開催2025年10月23日 -
福岡市で「稲刈り体験」開催 グリーンコープ共同体2025年10月23日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
