ＪＡの歴史と私たちの役割
- 著者
- 石田正昭
- 発行所
- 家の光協会
- 発行日
- 2014年3月1日
- 定価
- 756円（税込）
- 電話
- 03-3266-9029
- 評者
- 坂本一郎 / ＪＡ東京むさし常務理事
石田正昭先生著によるこの本の有効性は、日本農業と農業者の歴史を克明に書かれた点である。家族経営の主たる業が農業であり、歴史は繰り返されると言われるが、2014年は国連が定めた国際家族農業年であり、国連報告書は農業経営の主体は家族であることを明記している。家族制度が崩壊に向かいつつある昨今、今一度家族とは、との問いかけが必要だと感じた。
農協の原点に学び
人材育成に活かす
さて、ＪＡの生い立ちに目を向けることにする。戦後の復興と民主化はＧＨＱ政策のもとで[1]財閥解体[2]労働三法の成立[3]農地改革の三本柱で進められた。封建的な小作と地主の関係の解消と記憶している。その点も詳しく記載されていた。
このような形で誕生した農業協同組合は、戦後の高度経済成長の時代を経て、バブル時代、低経済成長時代と変化に富んできた。様々な時代背景のもとＪＡそのものにも改革の必要性が生じた。この書においては96ページからである。協同組合の原点とこれからのＪＡ運動として示されていた。 当ＪＡでも、長期基本計画にて長期的視点に立ち、組合員の声を反映した経営理念・ビジョン・経営方針を打立てたが、その際痛感したことは、歴史的背景やＪＡの本質を知らずに世代交代をしてしまった組合員への教育の場が急務であり、人づくり事業の重要性だった。
で、長期計画には、組合員に対する人材育成は、ＪＡ運動の啓発を図り、農業経営・協同組合・組織等組合員としての教育を実施していくことを明記した。いわゆる教育文化活動の実践である。ＪＡ・組合活動の主役は組合員であり、組合員のＪＡ運営への参加・参画による結集力を強化するために、次世代を担う組合員を対象に、地域のリーダー的人材を育成することを目的に組合員教育文化事業として『組合員大学』を平成21年に開講した。
都市型ＪＡとして、営農指導事業と資産管理事業を中核にした事業展開をし、平成13年には、農業後継者の出会いをサポートするための結婚相談センターを設置した。また、職員が農地保全を直接担う営農支援事業を平成20年度より開始し組合員の負託に応えている。
重要な記事
最新の記事
-
新米を５キロ４０００円以上でも買う人の割合１８．３％【熊野孝文・米マーケット情報】2025年8月12日 -
新潟県産ブドウを5人にプレゼント 「にいがたフルーツプレゼントキャンペーン」第2弾 にいがた園芸農産物宣伝会2025年8月12日 -
カントリーエレベーターのコンクール開催 北部ＣＥが最優秀賞 岐阜県農協ＣＥ協議会2025年8月12日 -
米の新たな流通モデル創出へ 吉備中央町と農業連携に向けた協議開始 泉大津市2025年8月12日 -
富山で就農「とやま農業未来カレッジオンライン説明会」参加者募集2025年8月12日 -
農業プロジェクト「ReFarm by SOLAMENT」本格始動 住友金属鉱山2025年8月12日 -
新潟上越の生産者と交流 棚田の景観と米作りに触れるツアー開催 パルシステム東京2025年8月12日 -
オーレックの乗用草刈機「みどり投資促進税制」対象機械に認定2025年8月12日 -
シンとんぼ（154）－改正食料・農業・農村基本法（40）－2025年8月9日 -
みどり戦略対策に向けたＩＰＭ防除の実践（71）【防除学習帖】第310回2025年8月9日 -
農薬の正しい使い方（44）【今さら聞けない営農情報】第310回2025年8月9日 -
農協悪玉論の理不尽 農協こそ日本の農の「最後の砦」 京都大学教授 藤井 聡氏2025年8月8日 -
ＪＡ全農が千葉県成田市でドローン実演会 KDDIと提携で農業用ドローン活用を加速2025年8月8日 -
【特殊報】トマト立枯病 県内で初めて確認 山口県2025年8月8日 -
【注意報】水稲の斑点米カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 山口県2025年8月8日 -
【注意報】ナシにハダニ類 県下全域で多発のおそれ 鳥取県2025年8月8日 -
【注意報】いねに斑点米カメムシ類 全域で多発のおそれ 山形県2025年8月8日 -
農水省幹部 需要見通し誤りを謝罪 自民部会2025年8月8日 -
トランプ関税で支援求める 自民党対策本部でＪＡ全中2025年8月8日 -
（447）孤独担当大臣と「チャッピー」【三石誠司・グローバルとローカル：世界は今】2025年8月8日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
注目のタグ
