ゲノム情報を利用した近交度の評価手法の原理

日本の肉用牛の黒毛和種の育種は、霜降りを中心とした枝肉形質の改良を目的として、ごく少数の優秀な種雄牛を繁殖に供してきたため、集団内近交度の急激な上昇が懸念されている。一般に、近親交配により個体の近交度が高まると生物としての適応性が低下し、繁殖性、強健性、発育性などの能力が低下（近交退化）するため、黒毛和種集団の近交度を正確に評価し、その上昇を抑制するような交配計画を策定することが重要となる。

これまで近交度の算出には家系情報が利用されてきたが、農家で繁殖雌牛を新たに導入する場合など、家系情報が完備されていない場合があり、これらの個体について近交度を正確に評価するには課題があった。近年は、ゲノム解析技術の進歩で、数万規模の一塩基多型検出など大量のゲノム情報を容易に収集できるようになり、家系情報に代わる新たな情報として注目されている。

こうした背景を踏まえ、農研機構はゲノム情報を利用して黒毛和種の近交度を正確に評価する手法を開発。また、開発した評価法の性能を検証するため、家畜改良センターで飼育されている黒毛和種集団を対象に、最大で17世代まで整備された家系情報から算出した近交度と今回開発したゲノム情報から算出した近交度を比較したところ、両者の値はほぼ一致した。

同成果は、ゲノム情報のみでも正確な近交度の評価が可能であることを意味し、家系情報が充分に整備されていない場合でもゲノム情報を利用することで正確な近交度を評価できる。

日本の多くの育種現場には、黒毛和種のゲノム情報がすでに蓄積されており、同成果はただちに黒毛和種の近交度の上昇を抑制する対策に役立てることができる。また、今回は開発した評価法を黒毛和種に適用したが、豚などゲノム情報が得られる環境にあるすべての畜種にも活用できる。