齋藤准教授らは農業法人のＳＤＧｓへの取り組み状況を分析した。

この問題に「農業法人の設立年数」、「代表者年齢」、「売上高」、「従業員の女性比率」の4つの要因がどのように影響しているかを見た。

その結果、代表者年齢が若くなるほど、売上高が高くなるほど、また、女性の従業員比率が高くなるほど、ＳＤＧｓへの積極的な取り組みを行っていることが分かった。

代表者年齢が高くなると「ＳＤＧｓを知らない」とする割合が12％高くなり、「すでに取り組んでいる」との割合は11.3％と低くなるなど、代表者年齢が高いほど、ＳＤＧｓへの関心が低く取り組みも進んでいないという相関関係が示されたという。

一方で女性従業員比率が高いと「すでに取り組んでいる」を選択する割合が3.6％高くなることが示された。

齋藤准教授らは「代表者が若く」、「売上高が高く」、「女性従業員比率が高い」ほどＳＤＧｓへの関心が高く取り組みも進んでいると分析した。

その理由として、電通マクロミルインサイトが今年1月に10代から70代を対象に行った「ＳＤＧｓに関する生活者調査」の結果では、ＳＤＧｓを理解した人がもっとも多かったのは10代であることを示していたことや、実践意欲が高い層として特徴があったのは、1990年代中盤から2000年代終盤に生まれた「Ｚ世代」であると指摘していることなどをふまえて、齋藤准教授はＳＤＧｓが若い世代で関心が高いことが背景にあると推測した。

また、この調査でＳＤＧｓの実践意欲が高い層では女性が58.9％を占めているという結果だった。このことも女性従業員比率が高い農業法人で積極的に取り組むという背景と考えられた。

売上高については、ＳＧＤｓに取り組むには、一定の売上規模や資金が必要だということを示唆しているとした。

齋藤准教授らは、ＳＤＧｓの取り組みを加速させるには「女性従業員比率の上昇に加えて、ＳＤＧｓに取り組むメリットを可視化できるようにすることも必要」と指摘している。