アジア地域のマラリア防除を支援 住友化学2014年5月7日
住友化学（株）は、アジア・パシフィック地域のマラリア防除を目的とする組織「AsiaPacific Malaria Elimination Network（ＡＰＭＥＮ）」に15万ドルを寄付することにした。
現在、アジア・パシフィック地域では年間に約2800万人がマラリアに感染しており、これはアフリカに次いで感染者数が多く、その対策が急がれている。
ＡＰＭＥＮは、これまで国際機関などがアフリカで実施してきたマラリア防除の取組みを、アジア・パシフィック地域で展開することを計画している。
すでにマラリア原虫に着目して調査研究、対策を推進。蚊帳による防除を働きかける一方で、薬剤散布などによるボウフラ蚊の駆除、抗マラリア薬に耐性を示すマラリア原虫に有効なワクチンの開発に取組んでいる。
住友化学は、マラリア予防用に蚊帳「オリセット・ネット」を製造・供給するほか、これまでもマラリアの防除や根絶を目的とするさまざまな活動を支援してきているが、今回、ＡＰＭＥＮの活動趣旨に賛同し、寄付を決定した。
同社は、今後もマラリアの防除や根絶に向けた取組みを積極的に支援していくことにしている。
（関連記事）
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