山椒の「産地形成プロジェクト」本格始動 ハウス食品など4者2025年4月24日
ハウス食品グループは、杉本商店、南九州大学、山椒生産者と共同で、宮崎県の高千穂郷・熊本県の奥阿蘇で、生産者拡大とブランド化に向けた山椒の「産地形成プロジェクト」を、4月から本格始動。JAPANESE SPICEとして"山椒"のブランド化を図る。
2024年に収穫した山椒
宮崎県高千穂郷・熊本県奥阿蘇における山椒の「産地形成プロジェクト」は、栽培研究・栽培管理、加工技術（原料化）、マーケティング販売などの知見・実績を持つ企業や大学が連携することで、山椒の新たな産地形成の実現を目指す。また、JAPANESE SPICEである山椒の価値を最大限に引き出し、魅力を発信することで、日本の食文化の保全と拡大、さらに地域の魅力発信、農業分野の担い手の創出などにつなげる。
同プロジェクトでは、山椒の既存産地と環境が似通っている宮崎県高千穂郷・熊本県奥阿蘇に着目し、両エリアを中心に乾しいたけを集荷・販売する杉本商店、山椒について研究している南九州大学と、香辛料・香辛野菜を調達販売するハウス食品グループのヴォークス・トレーディング、様々なスパイスを調達・研究するハウス食品グループ本社の4組織が、高千穂郷・奥阿蘇の生産者と一体となって2022年から山椒栽培の実証研究を進めてきた。
高千穂郷・奥阿蘇の特産品でもある乾しいたけ生産者の繁忙期は収穫期の春・秋で、山椒の収穫期である夏は閑散期にあたる。収穫時期が重ならないため、生産者の生産性および所得の向上を期待して、杉本商店と山椒と乾しいたけの兼業モデルの構築を目指す。
今後は7月頃、2022年の実証研究開始時に植えた山椒の実の収穫を予定。また、山椒の「産地形成プロジェクト」では、宮崎県と熊本県からも、山椒生産者が活用できる補助事業の情報提供や栽培技術の指導・助言を得られる予定で、毎年約1000本の山椒の木を植える計画を立てており、2027年からの本格的な販売を目指す。
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