現地調査で最新情勢を分析

　一方、日本の濃厚飼料原料の自給率は10％程度の低水準が続き、飼料原料備蓄が１カ月にも満たないなか、我が国の畜産業は国際的な飼料穀物需給に大きく影響を受けている。長期的には日本の飼料自給率の向上が最も重要なことは言うまでもないが、これが一朝一夕に達成できないなかで、この間の対応策として、飼料の安定調達先の確保、および多角化と飼料資源の多元化に飼料業界が取り組んでいる。
　本書は、第１章で「世界の飼料穀物の需給構造」を俯瞰し、次章以降で、飼料穀物の主な生産輸出国（米国・ブラジル・アルゼンチン・ウクライナ・豪州）と中国・ＥＵの状況、新規原料であるＤＤＧＳ（トウモロコシ醸造粕）について、統計資料や各種データの分析に加え、現地での調査と取材にもとづく実態報告と課題を織り込み、執筆者による見解を加えた、オムニバス形式となっている。テーマごとに執筆者が異なるため着眼点が異なり、各国の分析や調査の内容に統一性がないものの、このことがかえって読み物としての面白みを出している。
　飼料の購買・デリバリー・設計・製造・推進および研究・行政関係者にとっては、アカデミックな教科書として、また最近の情勢を把握する上でレポートとしても完成度の高い必読書である。ＴＰＰ、自給率、備蓄といった今後の飼料畜産農業政策を論じるうえでも、目を通しておきたい著書である。